TiFRONT‐セキュリティスイッチ

TiFRONT‐セキュリティスイッチ

セキュリティスイッチによる内部対策

L2スイッチにセキュリティ機能を搭載。
サイバー攻撃の脅威や拡散を防ぎ、社内ネットワークを可視化。L2スイッチベースのためフロアスイッチや島ハブの置き換えだけで導入可能。
管理者常駐不要のクラウド一元管理。
<おすすめユーザー>社内ネットワークを見える化したい企業
旧OSが社内に残る企業
ランサムウェア拡散防止など内部対策を検討中の企業

関連資料をダウンロード

ダウンロード資料

TiFRONT 製品カタログ(2.21MB)
「脅威の防止」「拡散の防止」「現状の見える化」を実現するTiFRONTの特長、主要機能などを紹介します。
TiFRONT スペックシート(585KB)
TiFRONTの詳細な仕様を掲載したスペックシートです。
日本システムウェア 導入事例(3.32MB)
ランサムウェア対策ができる製品を探していた同社は、TiFRONTによりコストを抑えながらサイバー攻撃の可視化、防止を実現。
大原野こども園 導入事例(1.91MB)
PCだけでなく、職員の利用するスマホやタブレットのセキュリティ確保のためにTiFRONTを導入。その選定理由や導入効果を解説。
齊藤特許商標事務所 導入事例(2.09MB)
知的財産には機密性の高い情報が含まれる。そうした情報を扱う同事務所にとって、最も避けなければならないのは「情報漏えい」だ。

セキュリティスイッチによる内部対策

内部対策の重要性
マルウェアやランサムウェアの侵入経路として、メールの添付ファイル、Webアクセス、USB等の外部メモリ、保守端末の持ち込み等侵入経路は多岐にわたる。そのため、侵入されることを前提として、セキュリティ対策を整えて行く必要がある。

脅威や拡散を防止
TiFRONT自体が、標的型サイバー攻撃の動きを検知して遮断することやマルウェアやランサムウェアによる脅威や拡散する通信を遮断することが可能。エンドポイントの端末等に対してエージェントのインストールという煩わしい作業も一切不要。TiFRONTのOS上で攻撃を判断しているため、シグネチャの更新等も一切不要。

社内ネットワークの見える化
TiFRONTの統合管理システムである「TiController」(ティーコントローラー)で、社内ネットワーク全体のセキュリティログやユーザーのアクセスログをクラウド上で管理できるようになる。
これにより、管理者は、1か所で社内ネットワークが見える化され、脅威の発生状況や該当端末の特定を行うことができる。

ベースのOSは、CentOS 版と、Windows版の選択が可能。CentOS操作が苦手だった担当者の負担を軽減し、得意分野での操作、利便性を向上。

管理運用面では、OSが選択可能な自社管理向けパッケージ版の他に、クラウド運用サービスも提供。対策場所に柔軟な対応が可能。

TiFRONT‐セキュリティスイッチ
関連資料をダウンロード

基本情報

製品形態 ハードウェア
保守サポート -
サポートエリア 全国
こだわりポイント -
導入実績 -

仕様

メーカー パイオリンク
寸法 220(幅)×290(奥行)×44(高さ)mm
質量 2.9kg
電源 AC100〜240V(50/60Hz)、27.5W
筐体タイプ ハーフサイズ(1U)
その他特記事項 統合認証機能
セルフループ防止機能
LANケーブル二重化機能
PoE、PoE+対応モデルあり
対応レイヤー L2・静的ルート
プロセッサ -
メモリ容量 メインメモリ 512MB
フラッシュメモリ 256MB
VLAN数 4096個
スループット スイッチングキャパシティ 100Gbps
LANインターフェース 10/100/1000Base-T ×10
1000BASE-X SFP ×2

価格情報

お問い合わせください。

掲載企業

株式会社パイオリンク
URL:http://www.piolink.co.jp/

関連資料をダウンロード

ダウンロード資料

TiFRONT 製品カタログ(2.21MB)
「脅威の防止」「拡散の防止」「現状の見える化」を実現するTiFRONTの特長、主要機能などを紹介します。
TiFRONT スペックシート(585KB)
TiFRONTの詳細な仕様を掲載したスペックシートです。
日本システムウェア 導入事例(3.32MB)
ランサムウェア対策ができる製品を探していた同社は、TiFRONTによりコストを抑えながらサイバー攻撃の可視化、防止を実現。
大原野こども園 導入事例(1.91MB)
PCだけでなく、職員の利用するスマホやタブレットのセキュリティ確保のためにTiFRONTを導入。その選定理由や導入効果を解説。
齊藤特許商標事務所 導入事例(2.09MB)
知的財産には機密性の高い情報が含まれる。そうした情報を扱う同事務所にとって、最も避けなければならないのは「情報漏えい」だ。