検知能力&スピード向上を実現、調査で見えた「脅威ハンティング」導入の必然性

掲載日:2018/09/03


サイバーリーズン・ジャパン

検知能力&スピード向上を実現、調査で見えた「脅威ハンティング」導入の必然性
セキュリティ手法「脅威ハンティング」が注目されているが、予算やトレーニング不足などを理由に導入に踏み切れない企業も多い。果たして本当に導入を検討する必要はあるのだろうか。IT管理者への調査から見えた、導入すべき理由とは?

 ネットワークに侵入・潜伏したハッカーやマルウェアを見つけ出す「脅威ハンティング」の手法が注目されている。実際に、330人のIT管理者やセキュリティアナリストを対象に行ったある調査でも、約8割の回答者が今後のセキュリティ上の最優先事項として脅威ハンティングを挙げているほどだ。

 同調査によると、脅威の約半数を自動セキュリティツールが見逃しており、その有効性に疑いを持つ企業も多いという。その一方で、能動的なセキュリティ機能を備えた脅威ハンティングプラットフォームを導入している企業・組織は、わずか35%という結果にとどまった。重要性を理解しつつも導入に踏み切れない主な理由としては、予算やトレーニングの不足が上位を占めている。

 だが、導入により検知時間の短縮や最新の脅威に対する検知能力の向上が期待できるため、投資は1年以内に回収できるという見方をする企業は多く、検討の価値はあるといえるだろう。本コンテンツでは、こうした脅威ハンティングに関する企業の意識調査の結果を詳しく紹介している。自社のハンティング能力を成熟度モデルで図る具体的な方法などにも踏み込んでいるので、ぜひ参考にしてほしい。






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