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テレワーク緊急調査シリーズ第3回は、読者から寄せられたテレワークに必要なPCや業務端末に関する不満や問題点を紹介する。

コロナ禍のテレワークでは、私用端末や自宅回線を利用するため、企業側の目が届かないツールの利用が増加した。怪しいメールや不審サイトは開かない、VPNに接続する、適切な認証設定をするといった従業員一人一人のセキュリティ意識が重要となってくるが、実際のところうまくいったのだろうか――。

テレワークで需要が増加しているノートPC。端末のライフサイクルマネジメントについて、IT担当者が押さえておきたいポイントを1本のブックレットにまとめてお届けする。

かつて小さなモノクロドット液晶を内蔵したタマゴ型のゲーム端末を子どもから大人まで持ち歩いていた。エサやりだ、トイレ掃除だとゲーム中の仮想ペットが鳴らすアラート音が会議中に鳴り響いたのも良い思い出だ。

2020年1月15日、「Windows 10」ユーザーのデフォルトWebブラウザを一斉に変更するアップデートが予定されている。対策を講じない場合は全従業員の端末で設定が変更されるため、PC管理者は不要な混乱が生じないよう、事前に対策を講じる必要がありそうだ。

スマートフォンやタブレット端末などモバイルの脅威が、ここ最近深刻化している。「MDMやEMMを入れているから大丈夫」と考える企業はも少なくない。本当に現状のセキュリティ安心できるのだろうか。モバイル脅威対策「MTD」の必要性について解説する。

SaaSやWebアプリの利用が一般的になり、社内からインターネットへのセッションは格段に増えた。従業員やその利用端末を保護するWebフィルタリングツールはこうした状況を考慮した運用見直しが必要だ。ここで、セッション数の増加にもかかわらずWebアクセスの状況をほとんど見なくても問題ない上に業務フローそのものも効率化に成功した事例を紹介する。

IDC Japanが、国内5G市場予測を発表した。5Gが広く普及するには、通信サービスや多用な端末の普及が欠かせない。国内でこれらの準備が整うのは、いつなのか。

PC以外の管理端末が増えた今、IT資産管理ツールの需要が伸びている。導入率や導入形態、1ライセンス当たりの価格などを企業に聞いた。ここ数年で動きはあったのか。

IDC Japanは「2018年および2018年第4四半期 国内タブレット端末市場実績値」を発表した。家庭市場は出荷台数が伸び悩んだが、その一方でビジネス市場は2018年第4四半期および通年ともに堅調な成長を見せた。プラス成長をけん引した要因とは。

日本電気株式会社

厳格なセキュリティ対策が必須の地方公共団体では、システムごとに端末を使い分けることも珍しくない。しかし、これに伴う端末数や運用負荷の増加は頭の痛い問題だ。そこで注目したいのが2ノードvSAN構成のHCIによる新たなアプローチだ。

トレンドマイクロ株式会社

研究開発データなどを狙う攻撃の増加、「つながる工場」の取り組みによる保護対象領域の拡大などを受け、製造業におけるセキュリティの在り方は変わりつつある。先進企業8社の事例を基に、いま製造企業に必要なセキュリティ対策を探る。

株式会社JALインフォテック

第四銀行では、各店舗などにある約1000台のタブレットPCの管理業務が大きな負担であった。本部から遠隔で端末を管理できるIT資産管理ソフトを導入して管理を自動化した。

ＮＴＴテクノクロス株式会社

端末カメラを使った手軽で高精度な「手のひら静脈」認証を実現

ゾーホージャパン株式会社

社内PCの脆弱性パッチ対策としてWSUSを導入しているという組織は多いが、守るべきデバイスはWindows OSだけとは限らない。LinuxやMac、Androidなどの多様なデバイスの脆弱性パッチを、手間をかけずに管理・適用する最適解は何だろうか。