「製品比較表」に関するIT製品・セミナー情報を表示しています。

ジェイックは、「新型コロナウイルスによる就職活動への影響に関する状況調査」の結果を発表した。3割程度が新型コロナウイルスの影響によって志望業界や業種を変えており、企業の将来性を重視する学生の割合が高かった。

ITサービス事業とエンジニアの派遣事業を中核とする日本ディクスは、収支表の作成とエンジニアの派遣先への請求処理に毎月多くの時間を費やしていたが、RPAを活用した2つの策によって工数を大幅に削減できたという。その策とは。

総務省は2020年12月、「地方公共団体における情報セキュリティポリシーに関するガイドライン（令和2年12月版）」を改定し、公表した。神奈川県庁での廃棄HDD情報流出事件からおよそ1年、その変更点とはどういった内容なのだろうか。

AIが人の創作と見分けがつかない文章を生成できることを証明したGPT-3の衝撃冷めやらぬ今、LINEとNAVERが「日本語特化汎用（はんよう）言語モデル」の共同開発を公表した。それはいったいどのようなものなのか、何を目指しているのか。現時点での到達点を取材した。

コロナ禍でWeb会議の実施数は大幅な伸びを見せ、コラボレーションツールの利用も進んだ。Microsoft 365に含まれる「Microsoft Teams」もそのうちの一つだ。2020年にMicosoftはTeamsの機能強化を発表した。そのアップデート内容を一つ一つ見ていく。

ランサーズは、「働き方トレンドランキング 2020」と「働き方トレンド予想ランキング 2021」を発表した。2020年に特に話題になったものは「テレワーク」、2021年に流行しそうなものは「地方在住型ワーク」だった。

DNPは人事制度改革第3弾の実施を発表した。ニューノーマル時代の働き方と新しいマネジメントや、複線型キャリア制度の導入と専門職制度の拡充、ダイバーシティー関連制度の拡充を主な柱とする。

ペーパーロジックが発表した「電子契約」に関する実態調査の結果によると、63.3％の企業が電子契約を導入済みだった。未導入でも、その63.6％が電子契約に興味があると回答した。

IDCが恒例の「国内IT市場の主要10項目」の2021年版を公開した。そこでコロナ禍前に発表された2020年版を振り返り、エンタープライズITがどのように変化したか、その変化が2021年にどう影響していくかを読み取る。

オープンアソシエイツは、「RoboRoboコンプライアンスチェック」を開発した。取引先を一括登録すると、AIが取引先に関連した記事を自動選別し、リスク度を3段階で表示する。上場企業や上場準備企業のコンプライアンスチェック業務を最大98％効率化する。

三井情報株式会社

仮想化基盤に続く次世代インフラと目されるコンテナ環境。ただ、代表的な運用ツールのKubernetesでは不足する機能も多い。そこでエンタープライズレベルの運用ツールの1つ、「VMware Enterprise PKS」を使い、運用負担の変化を検証した。

株式会社日立ソリューションズ

bot対策の代表的な手段には、指定した画像などを選ばせる「CAPTCHA」や、ログイン時の「二要素（多要素）認証」などがあるが、複雑にすればするほどユーザーの利便性は低下してしまう。この課題を解消する、AIを活用した新たな対策とは？

アセンテック株式会社

ゲーム開発などを手掛けるマーベラス。同社は、4K／8K映像に代表されるコンテンツの大容量化への対応を目指してストレージ刷新を決断した。そこで、同社が「常識を覆す充実の機能」と「圧倒的な低コスト」に驚いたというストレージとは？

株式会社コネクトワン

設計が古いWebシステムなどでは、OSやブラウザのバージョンアップによってWeb表示や機能に不具合が生じることも多い。こうしたトラブルを未然に防ぎ、レガシーWebにおいても、安心してアップデートを実施できる新たな手法とは？

株式会社Ｊストリーム

プロモーションにも顧客とのコミュニケーションにもWebが欠かせない時代となり、コンテンツ配信の最適化は、多くの企業が取り組むミッションとなった。その実現のカギとしてCDNを活用した7社の事例から、成功のヒントをつかみたい。