「企業」に関するIT製品・セミナー情報を表示しています。

かつて、新卒採用からおよそ4年でスキルの偏りが発生していたというSI企業クロスキャットは、人材管理のやり方にメスを入れた。そのことが功を奏し、コロナ禍で集団研修といったスキルアップ研修を組まなくとも個別具体の遠隔研修実施が可能となったという。クロスキャットの人事部に話を聞いた。

日本の中堅企業にIT投資の動向を聞いてみたら、テレワークを体験した企業の1割が「やめたい」とネガティブな意見を寄せた。今までのやり方がうまくいくのはなぜか。

2020年に入って新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが世界中を騒がせ、売り上げに大きく影響を受けた企業もある。企業のCIOは今後のIT投資の見通しをどのように考えているのか。IDC Japanが1467人のCIOに尋ねた。

法改正が進み、すでに業務のデジタル化の素地はあるものの、なぜ今もなお紙ベースの業務は根強く残るのか。紙ベースのワークフローからの脱却には、システムの導入以前にやるべきことがある。

平成が終わり、令和になったいま、ようやく世の中が「脱・昭和」を本格的に検討し始めた。平成の30年間で発達した情報技術を活用したら、物理的なモノや位置といった昭和の制約からどこまで開放されるだろうか。先行する企業の5つの事例、運用の経験則から実践方法を学ぶ。

テレワーク制度導入で、会議、出張、どうなった？　調べてみたら、2割の企業がやむなく出張会議を決行、Web会議導入で効率ダウンなど、一筋縄では行かない厄介な問題が見えてきた。

採用業務は従来、紙の履歴書や職務経歴書が重宝され、管理もExcelを使った手作業でという企業が多かった。そういった状況を改善するため、現在では40社を超えるベンダーから簡単に導入と運用可能な採用管理システムが提供されている。本稿は、採用業務が抱えている課題とそれを解決する採用管理システムの機能を紹介する。

ラクスが発表した調査によれば、従業員数「301～400人」規模の中小企業の経理は、コロナ禍であっても約半数が「週5日以上出社している」と回答したという。一方で、「全く出社しない経理部」を実現した企業があるという。

企業にITが普及してから初めて日本企業が経験した大規模テレワーク。働き方改革とは全く異なる問題が体験して初めて明らかになった。従業員は何に不安を抱き、何が足りないと感じたのかを調査を通じて考察する。

人間や組織の「よい状態」を可視化する技術を基に、新しい価値評価基準が提案されている。提案するのはテレワーク導入やジョブ型雇用の推進など、日本企業の変革に率先して取り組む日立だ。ハイパフォーマーを生み出す組織づくりを科学的に提案できるという。

日本電気株式会社

コストの最適化、拡張性の高さ、調達／展開の迅速性といった利点から注目されるHCI。では企業は実際に、HCIの導入により具体的にどんな“成果”を期待しているのか。調査結果から見えた真相と、それを実現する製品選びの要点を解説する。

株式会社シーアイエス

企業内のさまざまなシステム上に散在している文書を横断的に検索できるサービス。IBM Watsonを活用し、キーワードだけでなく自然な話し言葉でも検索ができる。

日本電気株式会社

ある地方公共団体から、国保標準システム向けの接続環境を導入したいという要望を受けたSI企業のエスイーシー。しかし、職員の机には新たに端末を置くスペースがなく、運用管理の複雑化も予想された。この難題をクリアした方法とは？

株式会社ロジックベイン

大手MSP/大手企業が導入、マニュアル作業から管理自動化の実現

トレンドマイクロ株式会社

クラウド型のメールサービスを利用する企業が増加する中、ビジネスメール詐欺（BEC）やクレデンシャルフィッシングなどの攻撃が巧妙化し、被害が拡大している。その動向と推奨されるセキュリティ対策について解説する。