「グループセブジャパン アンケート回答専用」に近い情報
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オフィスでの勤務が中心だった頃は、コストをかけて導入したビデオ会議専用端末でグループ会議を行うこともあっただろう。しかし、テレワーク全盛の現在、会議もリモートで済ませるケースが目立ってきた。このテレワーク時代、社内に残された専用端末を有効活用する方法を本連載で解説する。

マネックスグループはこれまで、バックアップの運用負荷に大きな課題を抱えていた。およそ2年半前に実施したリプレースとその効果を紹介する。

ITを駆使してグループ人材の活用に取り組むSMBCグループは、国内有数規模の人材管理およびタレントマネジメント業務にクラウドサービスをいち早く採用した。8万人超の従業員を抱えるSMBCグループは新たな人事プラットフォームを導入するに当たり、新システムへの要求のハードルの高さや既存システムとの兼ね合いなどの課題をどのようにくぐり抜けたのだろうか。

業務の属人化に労働力不足。こうした課題が目の前にある中、ニチレイロジグループは持続可能な物流を目指すために、業務のフルデジタル化に舵を切った。その軌跡をたどる。

「属人化した情報を基に長時間労働も厭わない決算手続きを担当する『スーパー経理部長』が存在する組織は会社から望まれていない」と断言するTHKの財務トップ。各国の決算業務でヘトヘトだった財務経理の仕事をどう変えるか。最新のデータを基に将来予測シナリオを提示できる強い財務経理部門を目指す同社が手掛けたのはどんな仕事か。

世界30万社員の中でジョブ型が実践できていないのはほぼ日本のみ。日立の人事制度改革は、日本企業の組織変革ではなくグローバル企業から見て「落ちこぼれ」の日本地域を標準化することが目的だった。日立グループ人事トップが描く30万人の人材戦略とは。

日本通運は経理処理に「SAP Account Substantiation and Automation by BlackLine」を採用した。「タスク管理」と「勘定照合」の2つの機能を本社と一部の子会社から導入し、段階的にグループ全体に広げる。

企業がニューノーマルにシフトするために避けては通れない業務改善。山口銀行などを傘下に抱える山口フィナンシャルグループは業務改善に先んじて取り組んだことが功を奏し、テレワーク体制へ移行できたという。

後編では、利用しているグループウェアに対する不満や使う機能、使わない機能について尋ねた。テレワーク実施中においてグループウェアのどういったところに不満を感じるのだろうか。

グループウェア市場にはさまざまなプレイヤーが存在し、製品やサービスも多様化している。現在最も利用されているグループウェアを探るために、勤務先で利用しているグループウェアを読者に尋ねたところ、2019年の順位と比べて変化があった。

リスモン・ビジネス・ポータル株式会社

「desknet's NEO」の25機能をセキュアなASPサービスで簡単導入

日本電気株式会社

エア・ウォーターは200超のグループを持つ企業だ。同社で内部統制の厳格化や監査業務を円滑に実行できる環境を実現した、マルチテナント方式対応の文書管理基盤とは？

日本電気株式会社

会議の活性化や省資源を目指したアサヒグループHDは、ペーパーレス会議システムを導入。資源や工数の負担は軽減され、国内外の子会社からの会議出席も容易になった。

株式会社クオリティア

Office 365にメール誤送信防止サービスとアーカイブサービスを組み合わせて、本社と各レストラングループに展開。情報漏えいの危険を回避する体制を短期間で整備した。

株式会社インターネットイニシアティブ

スマートワークを推進する竹中工務店では、iPad、iPhoneの配備に合わせてメールセキュリティの強化を実施。グループ全体のセキュリティレベルの向上を実現した。