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» 2021年03月24日 15時30分 公開

投資意欲の高い産業用ネットワーク機器の最新動向

産業用ネットワーク機器は工場やプラント内などで利用され、一般的なオフィス向け製品と比べて耐環境性能が高い。IoTの進展によって成長を続ける国内産業用ネットワーク機器の動向について見ていきたい。

[草野賢一,IDC Japan]

アナリストプロフィール

草野賢一(Kenichi Kusano):IDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャー

国内ルーター、イーサネットスイッチ、無線LAN機器、ADC(アプリケーションデリバリーコントローラー)、SDN、NFVなど国内ネットワーク機器市場の調査を担当。ベンダー調査に加え、ユーザー調査やチャネル調査にも携わり、それらの調査結果をベースに、国内ネットワーク機器市場の動向を検証、市場動向の分析および予測を提供する他、さまざまなカスタム調査を実施している。IDC Japan入社前は、エンジニアとしてユーザー企業のネットワークの設計、構築を担当。商品企画にも携わる。

一般的なネットワーク機器と何が違う? 産業用ネットワーク機器とは

 工場をはじめ、プラントや輸送機器などオフィスとは異なる環境で利用される産業用ネットワーク機器。産業用ネットワーク機器は、一般的にオフィスで利用されるスイッチやルーターなどの一般用企業向けネットワーク機器に比べて環境性能が高いことが大きな違いの一つだ。

 動作環境については、下はマイナス40度から、上は60〜70度に対応しており、0度から40度ほどの一般用企業向けネットワーク機器に比べると過酷な環境に耐えられる仕様を備えた製品がその中心だ。低温でも快適に動作できるようヒーターが内蔵されていたり、高温に対応するために放熱性能を高めていたりして、筐体そのもののサイズが大きなものが多い。中には爆発性ガスが発生するような化学薬品を扱う現場に設置できるように防爆仕様を備えたものも存在する。

 機器のライフサイクル面でも、一般用企業向けネットワーク機器との違いがある。5年ほどが通例の一般用企業向けネットワーク機器よりも長く、産業用機械など接続する機械の耐用年数に合わせて、10年もしくはそれ以上のライフサイクルで運用できる仕様となっているものが多い。

 使用環境が大きく異なるだけに、一般用企業向けネットワーク機器を提供するベンダーとも顔触れが異なっているのが実情だ。シスコシステムズやアライドテレシスのような一般用企業向けネットワーク機器に強いベンダーもあるが、産業用向けに特化したベンダーも少なくない。それぞれ出自は違うものの、ドイツに本社を持つPhoenix ContactやHIRSCHMANN、そして台湾のMOXAなどが産業用ネットワーク機器では著名なところだろう。

二桁成長から一転、2020年における成長率

 2020年度における産業用ネットワーク機器の市場は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響から新たな工場への敷設や既設プラントでのネットワーク刷新プロジェクトなどが停滞し、2020年の見込みとして年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)で2.2%とわずかな成長にとどまった。

 経済的な見通しが不透明な状況の中で、新たな投資の先送りが目立ったのが2020年だったと言える。それでも現在の経済状況の中ではプラス成長を維持している市場だ。実は2019年度は19.6%と大きく成長するなど多くの企業が積極的な投資を続けてきた領域であることは間違いない。

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