キーマンズネット編集部は2021年に注目すべきトピックスとして「セキュリティ」「SaaS」「テレワークインフラ」「従業員コミュニケーション」「オフィス」「デジタルスキル」「人事制度」の7つを抽出し、読者調査を実施した(実施期間:2020年11月10日〜12月11日、有効回答数866件)。企業における2021年のIT投資意向と併せて調査結果を全8回でお届けする。
第7回のテーマは、「人事制度」だ。
2020年は世界中がコロナ禍に振り回された年といえる。日本の都市圏においては、働き方改革や訪日観光客対応のために導入を進めていたテレワークを活用できた企業と、テレワークを想定していなかったために「決死の出社」で乗り切る企業で対応が分かれた。
一方で人材の採用や教育、昇進昇格といった仕組みのデジタル化は、コロナ禍で初めて顕在化した課題といえる。通常のビジネスではなく、人材採用や教育の非対面化に対応できた企業はどの程度いたのか。
そこで、まず2020年時点で採用フローのオンライン化がどの程度進んでいたかを聞いた(図1)。
コロナ禍以前からオンライン採用に対応していたのか、あるいはコロナ禍をきっかけに対応したのか、全フローをオンライン化したのか一部のフローのみ対応したのかなどに分けて回答を募ったところ、45.6%が「コロナ以降に全部もしくは一部の採用フローをオンライン化した」と回答した。
一方、完全にオフラインのみで採用活動をした企業(26.8%)と採用活動をしなかった企業(9.7%)は合わせて36.5%となり、積極的に人材採用フローを見直した「攻め」の企業と、従来通りの採用活動を続けるか、採用活動そのものをしない「守り」の企業に分かれた。
一言で「オンライン採用活動」といっても、手段や利用ツールは多岐にわたる。そこで、具体的にどのようなツールやシステムを利用したのかを聞いた(図2)。
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