矢野経済研究所はこのほど、国内eラーニング市場の調査を実施し、B2B(企業間取引)、B2C(企業対消費者間取引)各市場の動向、参入企業動向、将来展望を公表した。
矢野経済研究所によると、2019年度の国内eラーニング市場規模は、2018年度比7.7%増の2354億円を見込む。その内訳は、B2B市場規模が684億円(前年度比5.2%増)、B2C市場規模が1670億円(同8.8%増)で、両市場ともに今後も拡大を継続させる見込みという。
2019年度に同市場が好調だった理由は次の通りだ。
B2B市場では2019年は企業の人材育成に対する投資が活性化や、働き方改革関連法の施行による企業の業務効率化を追求する動き、従業員の教育方法の一つとしてeラーニングが一般化したことも影響し、ユーザー数が着実に増加したとみている。
一方、B2C市場は、スマートフォンやタブレット端末とSNSを活用した学習方式の浸透、提供サービスの進化、AI(人工知能)を用いた学習サービスの登場などを受け、ユーザー数を着実に増加させ、個人の学習形態の一つとして、eラーニングを一般化させつつある。
また、学習コースの一部に動画による解説やオンラインによるコーチングを組み込むなど、学習理解を深めるためのツールとしてeラーニングを融合させる学習サービスは増加傾向にあり、サービスの多様化がますます進展する環境にある。
好調に見えるeラーニング市場だが、B2B市場を中心にいくつかの課題も抱えている。2020年度の市場伸び率にも影響を与えそうだ。
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