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» 2020年05月13日 08時00分 公開

マツダはデジタルトランスフォーメーションも「らしさ」で勝負、CASEを支える4原則とは

マツダは次の100年に向けて生き残りを賭けたデジタルトランスフォーメーションに挑む。そこでもマツダらしい他社との差別化が必要だという。マツダの考える「らしさ」とは。またCASEを支える基盤づくりにおける4原則とは。

[土肥正弘,ドキュメント工房]

 自動車産業は「CASE」(Connected、Autonomous、Shared、Electricの略)の急速な進化により、100年に一度の大変革期を迎えている。ものづくりの伝統を継承し、創業100年を迎えるマツダは、いま生き残りを賭けてデジタルトランスフォーメーション(DX)に挑戦しているところだ。次の100年に向けた施策について、マツダの大澤佳史氏(理事 東京本社統括)が語った。

本稿は「豆蔵 DX day 2019」におけるマツダの大澤佳史氏の講演内容を基に構成した。


「スモールプレイヤーだけではCASEの実現は難しい」

マツダ 大澤佳史氏

 製鉄から造船、自動車と日本のものづくりの代表企業の一社であるマツダは、2020年に創業100周年を迎える。同社のアイコンであるロータリーエンジンは日本の技術力を世界に示した典型例だ。同社理事の大澤佳史氏は「当社の根幹にはものづくりのDNAがある。自動車産業はCASEにより100年に一度の大変革の時期を迎えており、他業界からの参入が相次いでいる。しかし当社は国や地域で異なる幅広い要求に応えられるように、CASEと極めて関連が深いDXに積極的に取り組んでいく」と語った。

 この1年で環境政策や環境規制は大きく変化し、英国やフランスでは内燃機関のみの乗用車の販売を禁止し、中国ではNEV(ニュー・エナジー・ビークル)規制により新エネルギー車生産の拡大を促す。米国でも州によりこうした規制がある。

 日本では経済産業省が2025年の長期計画で温室効果ガスの排出を9割削減する戦略を打ち出し、燃費やCO2排出規制、ゼロエミッションビークルの普及促進など、自動車そのものの低燃費化を進める政策を立てている。

 石油の採掘や精製、輸送、発電によるCO2の排出やEV(電気自動車)、PHV(プラグインハイブリッドカー)の生産時に排出されるCO2に着目したLCA(ライフサイクルアセスメント)も考えなければならない。次世代液体燃料の利用などの取り組みも重要だが、それ以外に社会インフラの整備、とりわけ業種を超えたビジネスモデルの再構築や変革が必要だ。

 効果的にCO2を削減するためには、自動車のパワーソースの適性やエネルギー仕様、電力の発電構成などが必要になる。これには再生可能エネルギーの活用が主力となる。発電に原発を利用するフランス、水力を利用するカナダではEVの普及が効果的だが、化石燃料による発電が多い日本などではハイブリッドカーが効果的だ。これに対して、大澤氏は「当社はさまざまな技術を組み合わせながら環境への影響の少ない自動車生産に取り組んでいく」としている。

 マツダブランドは顧客とのつながりを重視することで成長した。大澤氏は「これからもマツダならではの価値を提供するために、顧客を中心に据えた差別化が必要だ。そのためには車を愛してもらえることが大切だと考えている。この大変革の時期にも、心をワクワクさせるような価値観と走る喜びを大切にし、顧客との絆を強くしていきたい」と語る。

 次の100年に向けた経営戦略の目玉となるのはやはりCASEだ。マツダらしい、人を主体とした新たなカーライフや文化をユーザーに提供するには、新技術の開発やインフラへの投資、そしてDXが必要だ。しかし大澤氏はそれだけではないとし、次のように続けた。

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