今後IoTデータは5.8倍に？　膨らむデータとともに重要性を増すIoTインフラ市場

　IDC Japanが発表した「国内IoTインフラストラクチャ市場予測」によると、2019年の国内IoT（モノのインターネット）インフラストラクチャ市場の支出額は前年比16.2％増の998億円になると見込んでおり、2018年〜2023年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は15.8％、2023年の同支出額は1788億円になると予測している。

　また「全世界のIoTエンドポイントデバイスの普及台数は、2018年の228億台から、2025年には416億台に達し、IoTエンドポイントが年間で生成するIoTデータの総量は、2018年の13兆6億GBから、2025年には79兆4億GBに達する」とIDC Japanは予測する。

　IDC Japanは、IoTの基本アーキテクチャとして「IoTの3層モデル」を定義する（図1）。IoTの3層モデルを基に、「IoTコアインフラストラクチャ市場」「IoTエッジインフラストラクチャ市場」を定義し、それぞれの市場の分析と予測を実施している。IoTエンドポイント層で使用されるセンサーやデバイスなどは現時点では調査対象外としており、国内IoTインフラ市場とは、IoTコアインフラ市場とIoTエッジインフラ市場の2つのセグメントを合算した市場を指す。

図1　IoTの3層モデル（出典：IDC Japan）

　この定義に沿って、2019年の国内IoTコアインフラ市場の支出額は、前年比12.3％増の666億円、2018年〜2023年のCAGRは12.0％、2023年の支出額は1046億円になるとIDC Japanは予測する。一方、2019年の国内IoTエッジインフラ市場の支出額は、前年比25.1％増の331億円、2018年〜2023年のCAGRは22.9％で推移し、2023年の支出額は742億円になると見ている。

　IoTの普及とともにIoTデータの分析処理が多様化し、レイテンシ（処理応答時間）やセキュリティの観点から、IoTエッジ層でのデータ分析処理を志向する企業が増えてきている。最近では、AI（人工知能）を活用する高仕様のIoTエッジインフラが登場し、高度なデータ分析処理が可能になり、それがIoTエッジ層でのデータ分析処理を志向する企業が増加する要因の一つになっているという。2019年にIDC Japanが実施したユーザー調査では、IoTコアインフラとIoTエッジインフラに対する予算配分は、今後IoTコアインフラの割合が減少し、IoTエッジインフラの割合が増加するという結果が得られた。

　このことから、国内IoTインフラ市場全体におけるIoTエッジインフラ市場の構成比は、2018年の30.8％から、2023年には10.6ポイント上昇して41.5％になるとIDC Japanは予測する。

　IDC Japanの下河邊 雅行氏（エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャー）は、「IoTの普及とともに、IoTエッジ層におけるデータ分析処理のニーズが高まり、IoTエッジインフラ市場は注目すべき成長市場になる。IoTインフラベンダーは、IoTエッジインフラの製品ラインアップを強化し、自社のIoTインフラビジネス拡大につなげていく必要がある」とコメントする。

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