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» 2020年02月06日 16時30分 公開

ITリテラシが高いはずの若手がハマる「働き方改悪」、脳機能から見る組織の課題とは

ソフトウェア市場の拡大により、経費精算など特定の業務に特化した業務用アプリケーションが多数登場している。中には、会議室を予約するためだけのアプリケーションなどもある。ツールが分散した結果、業務を阻害している可能性もあるようだ。

[野依史乃,キーマンズネット]

 Dropbox Japanが「企業の創造性とITツール利用」に関する実態調査の結果を発表した(調査期間:2019年10月25〜26日、国内ナレッジワーカーを対象にオンライン調査、有効回答数800件)。世代間のITツールの活用傾向の違いが明らかになった他、最新脳神経科学研究の視点から「思った通りだ」と言いたくなるような指摘があった。

使いこなし過ぎて不満噴出の若手社員、使えるが効果を実感しないシニア社員

 ITツールの利用で業務効率が上がったと感じているのは全体の39.3%だった。このうち、20代だけで見てみるとコミュニケーション効率の改善を感じる傾向が強く、「仕事相手とのやりとり、コラボレーションがしやすくなった」(56.8%)「業務上のやりとりにおけるストレスが軽減した」(45.5%)という結果となった。50代で同じ項目を見るとそれぞれ30.7%、31.7%と、26.1ポイント、19.4ポイント低くなっており、世代間のギャップが明らかとなった。

ITツール利用効果に対する調査結果、世代間ギャップが明らかに

 しかし、コミュニケーションやコラボレーションの利便性を感じているという回答が多い半面、ツールを多く活用している20〜30代の若手社員を中心に業務に弊害をもたらしているという意見も寄せられた。「業務時間外のメール・チャット対応が増えた」(37.3%)、「欲しい情報が探しにくい」(32.0%)、「ツールが多すぎて気が散る」(30.9%)など、ツール過多の現状では、集中して業務に取り組むことが難しいという側面も持っているようだ。「業務時間外のメール・チャット対応が増えた」については、20代で47.7%、30代で44.7%が回答し、20代はさらに「ツールが多すぎて気が散る」が37.5%という結果になった。これらの回答ではシニア層と比較すると10ポイント前後の差が出ている。

法政大学 経営学部 准教授 永山晋氏

 若手社員を中心とした現環境への不満が明らかとなった結果を受け、組織と創造性についての研究に取り組む法政大学の永山 晋氏(経営学部 准教授・商学)は「脳神経科学の研究成果と照らし合わせてみても、通知が多いというツール状況はアイデア創出にとって良くない環境だ。また、専門的に特化した知識を生かせるのはシニア層よりも若手社員という研究結果もある。コミュニケーションツールの使い方に世代間ギャップがあるというのは組織として望ましくない」と指摘する。

 では具体的に、現状のツールが脳機能にどう影響を与えているのだろうか。

脳の3機能に悪影響を与えるITツール

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