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» 2019年11月14日 08時00分 公開

AIやRPAの台頭で従業員のスキル不足が深刻化――企業ができることは

PwCが発表した「第22回世界CEO意識調査」の結果によれば「自社の従業員に対して、業務上必須のスキルが不足していることに不安がある」と回答したCEOの割合は約8割に上った。実際にどのような悪影響が出ているのか。

[キーマンズネット]

 AI(人工知能)やRPA(Robotic Process Automation)が業務で活用されるようになるにつれて、従業員に求められる役割や、その役割を遂行するためのスキルが変化している。その人材トレンドの変化に、企業が追随できているわけではないという事実が、PwCの「第22回世界CEO意識調査」の内容から明らかになった。なお、同調査レポートは2018年9月〜10月にかけて、世界90カ国を超える地域の約3200人のCEOにインタビューを実施した結果を基に作成された。

約8割のCEOが、従業員のスキル不足を実感

 世界のCEOは、自社の従業員のスキルに対してどのような所感を持っているのだろうか。「社内人材の必須スキルの不足や欠如」が事業にとってどの程度の懸念や不安材料になるかという質問に対し、「非常に強い懸念・不安がある」または「いくばくかの懸念・不安がある」との回答が合計で79%を占めた。

 同社によれば、従業員のスキル不足に対して懸念を示す割合は急増している。実際に、2013年までは50%台にとどまっていた数値が、2015年以降は70%以上に増加した。

 従業員の必須スキルの欠如は、事業に悪影響を及ぼしていることも分かった。具体的には「効果的なイノベーションが創出されない」(55%)や「想定を超える人件費の増大」(同52%)、「品質水準や顧客体験への悪影響」(同47%)といった影響が出ているという(図1)。

従業員の必須スキルの欠如が及ぼす影響 n=473(出典:PwC)

 PwCによると、人材のスキル不足に関する懸念は新技術の台頭に呼応して増しており、世界中でその状況は変わらない。中でも懸念を示す割合が高いのは日本(95%)や中欧/東欧(89%)で、イタリア(55%)やトルコ(45%)は低い。

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