Slackのbotはどこまで進化した？　ユースケースに学ぶ働き方改革のヒント (1/2)

DeNAやヤフーなどで活用が進むビジネス向けチャットツールのSlack。Slack TechnologiesのCTOが、最新機能を含め、Slackでどのように業務を変えられるのかを力説した。残業時間を半減させた事例もあるという。

[土肥正弘，ドキュメント工房]

　先日のIPO申請で話題になった、Slack Technologies（以下、Slack）が提供するビジネス向けチャットプラットフォームの「Slack」。特にIT系エンジニアに人気を博しており、ビジネス部門のユーザーには機能を使いこなすことが難しいイメージもあるが、最近は一般のビジネス部門のコミュニケーションツールとしても浸透しつつある。

　Slackの活用がビジネスや働き方に及ぼす効用とは何か。Slack創業者が幾つかのユースケースを基に、Slackを活用するためのヒントを提供した。

2019年5月9日開催の「Japan IT Week 春」（ビッグサイト）に登壇したSlack Technologies CTO兼共同創業者　カル・ヘンダーソン氏

Slackの発祥は社内ニーズへの対応だった

　「Slack」の開発元であるSlack Technologiesは、もともとTiny Speck（現）としてオンラインゲームの「Glitch」の開発・運営を主にしていた。Slack創業者の1人であるカル・ヘンダーソン氏は、友人とのアイデアの共有の必要性のために、Slackを開発した」として「売れるツールを開発するのではなく、業務に必要なツールを作った」と振り返る。

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