特集
» 2019年02月27日 08時00分 公開

裾野拡大が急務となるAR/VRのビジネス利用動向

 VR(Virtual Reality:仮想現実)やAR(Augmented Reality:拡張現実)の技術が広がりつつあるが、実際の法人活用はどんな状況かのか。ビジネス領域におけるAR/VR動向を見ていく。

[菅原 啓,IDC Japan]

 仮想空間をデジタル上に再現するVR(Virtual Reality:仮想現実)や現実世界にデジタル情報を付与することで現実を拡張するAR(Augmented Reality:拡張現実)などの技術がさまざまな場面で利用されている。このAR/VRに欠かせない機器やソリューションの出荷状況について紹介しながら、法人における導入状況や利用を妨げる阻害要因など、調査結果から明らかになったビジネス領域におけるAR/VR動向について見ていきたい。

アナリストプロフィール

菅原 啓(Akira Sugawara):IDC Japan PC、携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリスト

IDC JapanにてAR/VR、携帯電話およびウェアラブルデバイス(スマートウォッチなど)を担当。同社入社以前も含め、15年以上に渡りIT市場、特にコンシューマー向けデジタル製品市場の分析やコンサルティングを行っている。個人でも5台以上のAR/VRヘッドセットを所有。


 最初に、AR/VR市場を語るうえで重要なインタフェースとなるヘッドマウントディスプレイ(以下、HMD)について、その出荷状況から見ていこう。

AR/VRにおけるHMD台数予測

 AR/VRを語るうえで欠かせないのが、仮想技術を体感するためのデバイスとなるHMD(ヘッドマウントディスプレイの頭文字。VRヘッドセット、VRゴーグルなどとも表現される)だ。主な種類としては、Galaxy Gear VRに代表されるスマートフォンをディスプレイとして使用する「スクリーンレス型」や、HTC VIVEやPlayStation VRなどPCやゲームと接続する「ケーブル型」、Microsoft HoloLensやOculus Goなど単体で動作する「スタンドアロン型」がある。

 これらHMDは、ここ数年間はゲームのインタフェースとして拡大してきた経緯があり、法人市場に比べてコンシューマー市場のほうが大きいのが特徴だ。このAR/VR HMDの世界市場を見ると、VRでは2022年にはおよそ3200万台の市場を形成すると予測している。ただし、従来スマートフォンを購入すると無償でバンドルされていたHMDの提供を取りやめる動きもあるため、直近ではやや停滞気味となるだろう。それでも、2019年以降には再び成長フェーズに入ってくると見ている。ARについては、2020年ごろから離陸をはじめ、2022年には2200万台の市場を形成すると考えている。

AR/VRヘッドセット世界市場予測 図1 AR/VRヘッドセット世界市場予測(出典:IDC Japan)

 日本では、コンシューマー市場におけるVRが堅調で一定の成長が見込まれるが、ビジネス利用のARについては難しい面も。スマートフォンによるAR実装で十分満足しているケースが多く、10万円前後をかけてHMDを購入するまでには至っていないのが現状だ。

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