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» 2019年01月07日 08時00分 公開

東日本大震災発生時、なぜ安否確認システムは役に立たなかったのかIT導入完全ガイド(4/4 ページ)

[吉村哲樹,オフィスティーワイ]
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“使えない”安否確認システムにしないために

 安否確認システムを導入したものの、従業員が使い方を理解していなかったり、メールアドレスの変更により安否確認メールが届かなかったりと、安否確認が機能しない事態を防ぐためにも、日常から教育や訓練など何らかの施策を打つことが重要だ。

 前半では、安否確認システムを緊急連絡ツールとして日常的に利用することが大切だと説明したが、そのためには従業員が状況報告用の安否確認メールを確実に受け取れるようにする必要がある。安否確認メールが届かない事態を防ぐためにも、メールアドレスを変更した際は、管理者および従業員がすぐに登録情報を更新するよう癖付けたい。

 また、対策はシステム面以外にも考えることがある。いくら事前に対策を考えても実践できなければ意味がない。いざというときに、焦らず対応できるよう災害を想定した「通し訓練」を年間計画に組み込みたい。NECソリューションイノベータでは、部分的な訓練と災害を想定した全体的な通し訓練を年に2回に分けて実施しているという。

 本特集では、東日本大震災での課題点と安否確認システムを導入する上で考えるべきポイント、平常時の対策について説明したが、今回説明した点を参考に、自社に適した安否確認システムの導入と災害対策についてあらためて考えたい。

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