特集
» 2018年08月09日 10時00分 公開

社内コミュニケーションツールの利用状況(2018年)/後編 (1/3)

キーマンズネット会員295人を対象にアンケート調査を実施した。社内コミュニケーションツールの導入目的、効果や不満が明らかになった。

[キーマンズネット]

 キーマンズネットは2018年6月26日〜7月27日にわたり、「社内コミュニケーションツールの利用状況に関する調査」を実施した。全回答者数295人のうち情報システム部門が45.1%、製造・生産部門が12.5%、営業・販売・営業企画部門が10.9%、経営者・経営企画部門が4.8%などと続く内訳であった。

 今回は社内コミュニケーションツールの「利用目的」や「導入効果」、企業における「情報共有の問題点」など、社内コミュニケーションツールの利用状況や情報共有の課題を把握するための質問を展開。ツールの導入効果として「コミュニケーションの活性化」「業務効率化」「コストの軽減」などが挙げられる一方で「使いにくい」「利用者や利用頻度に差がある」「機能が制限されている」などに不満を感じていることも明らかになった。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

■記事内目次


電話やメールの代替に⁉ ツール利用の目的1位は「業務連絡」との結果に

 前編では社内コミュニケーションツールが大企業を中心に全体の53.3%で利用されていることなどに触れたが、後編ではそもそもツールの利用目的とは何か、またその目的に照らし合わせて導入効果をどう評価しているのかなどを紹介する。

 はじめに社内コミュニケーションツールの利用目的について尋ねてみた。その結果「業務連絡」71.8%、「社内コミュニケーションの活性化」68.2%、「リアルタイムコミュニケーションによる会議の削減」39.5%、「ナレッジの共有」39.0%、「ビデオ通話、音声通話」35.9%と続いた(図1)。前編でツールの利用内訳を調査した際、社内SNSよりもビジネスチャットツールやその両方を利用している割合が高かった旨を紹介したが、このことからも社内コミュニケーションツールは電話やメール、会議といった従来型のコミュニケーションの代替として期待されていると予測できる。一方で「ナレッジの共有」や「プロジェクトの進捗管理」など情報をストックしながら共有をしていくコミュニケーションについてはビジネスチャットツールより社内SNSなどが適していると言えそうで、自社におけるコミュニケーションの課題とは何か、ツールで何を実現したいか、によって最適なツールを選ぶことが重要になってくるだろう。

社内コミュニケーションツールの利用目的 図1 社内コミュニケーションツールの利用目的
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