「タブレット」シェア（2017年第1四半期）：シェア情報アーカイブ

　IDC Japanの調べによれば、2017年第1四半期（1〜3月）の国内タブレット出荷台数は、前年同期比3.0％増の222万台となった。このうち、ビジネス市場向けは同比15.2％減の49万台、家庭市場向けは9.7％増の173万台。2016年第3四半期（7〜9月）から2期連続でマイナス成長が続いたが、当該期はプラス成長となった。

　成長を支える家庭市場は、同比28.2％増の通信回線付きモデルの好調が背景にある。Wi-Fiモデルは前年同期比16.2％減とマイナスとなり、需要は低いとみられている。ビジネス市場では、学校案件の他、通信教育向けの出荷によって教育市場が大きく台数を伸ばし同比150.8％増と市場を底支えした。一方、一般企業ではポータブルPCやスマートフォン、携帯電話との競合から当該製品の需要は低いとみられている。

　ベンダー別の市場占有率（出荷台数ベース）を見ると、1位のベンダーは37.3％。新製品の発売に伴う出荷調整が行われたことから出荷台数は前年同期比5.7％減であった。2位は、通信事業者向け出荷が好調で同比33.7％増の23.6％。3位は9.4％で、4位が6.9％、5位は5.0％となった。

　当該製品は利用用途がPCやスマートフォンと非常に近いことから、市場での需要は限定的なものとなりつつある。今後も独自の明確な利用用途が見いだせない状況が続くと予測され、一般の買い替え需要は低く、通信事業者向け出荷によって市場が維持される可能性が高いとみられている。

（出典：IDC Japan）

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