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掲載日:2018/04/16


トレンドマイクロ

事例に学ぶ個人情報保護の実現方法、特定・ブロック・情報共有で「多層防御」
組織にとって、顧客や従業員などの個人情報保護は重要な責務の1つ。高度な脅威を防ぐには、解析ソリューションと侵入防御システムの組み合わせやセキュリティ製品間での脅威情報の共有といった「多層防御」の仕組み作りが必要だ。

 昨今の不正プログラムには、自身のコードを改変しながら活動するようなものも増えてきている。こうした高度な脅威を特定して阻止するためには、従来のセキュリティ対策を見直さなければならない企業もあるだろう。

 本コンテンツでは、米国最大級の薬剤給付管理会社がとったセキュリティ対策の事例を紹介。2つのデータセンターを運用する同社は、すでに侵入防御システムを導入していたが、それに加えて脅威を特定するためのトラフィック監視システムの必要性を感じていた。加えて、各システムが相互に連携し脅威情報を製品間でリアルタイムに共有できる仕組みを作り、不正プログラムを検出・駆除する力をさらに高めようと考えたという。

 この多層的なセキュリティ基盤を、同社はどのように構築したのか。またそれにより、どのような効果が得られたのだろうか。医療データを扱う組織に限らず、顧客情報管理に携わる全ての企業にとって参考になる事例だ。





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