e-Survey+

 “親会社のエージェント”により、自社のIT資産が管理されている中、別途、自社の「ライセンス利用状況」や「PCの設置場所」といった情報を親会社に対して報告するケースも多いだろう。

結果、親会社とは別に自社独自でIT資産管理を行う必要性があり、“親会社のエージェント”の利用権限もあたえられていないため、かなりの作業負荷が発生している。

そこで、“親会社のエージェント”が動作している環境にツールを導入（追加）することにより、作業負荷を大幅に軽減し親会社からの要請に容易に対応できるようになる。

　　　　　　⇒このケースのポイントは特長1の「エージェントレス」で詳しく！

各担当者の情報共有不足など、運用体制に問題があったため、IT資産情報が複数の管理台帳やシステムで中途半端に管理されてしまっている。結果、管理が煩雑になり、情報精度が低くなる(更新漏れなど、どの台帳の情報が正しい情報なのか判別がつかない）。

そこで、現状を改善する上で、一元(統合)管理を検討するにも、台帳やシステムごとに管理項目が異なるケースもあり、どう統合していくかが問題になっている。

こうしたケースで有効なのが、各台帳やシステムごとに異なる管理項目でも、柔軟に統合できるIT資産管理ツールだ。こうしたツールであれば、一元(統合)管理へ容易に移行できるようになる。
　　　　　　⇒このケースのポイントは特長2の「独自管理項目の設定」で詳しく！　　

IT資産管理をグループウェアのカスタマイズや自社開発システムで行っている企業では、保守や運用コストが課題となることが多い。そこで、パッケージ製品へのリプレースを検討するも、独自に定義した管理項目の移行に頭を悩ますケースも存在する。

この場合、独自に定義した管理項目の移行を柔軟に実現できるパッケージ製品を選択することで、従来同様の管理項目でIT資産管理を行うことが可能になる。

　　　　　　⇒このケースのポイントは特長2の「独自管理項目の設定」で詳しく！　　

年度末の棚卸や、ライセンス監査時の現状把握など、一時的・突発的にIT資産管理台帳を作成（更新）しなければならないケースが存在する。そこで、IT資産管理ツールの活用を検討するも導入コストがハードルになり、結局は管理者が手作業で行うというケースも多く耳にする。

ここで有効なのが、“目的”や“用途”に応じて短期間で安価に契約できるIT資産管理ツールだ。導入のハードルが下がるだけでなく、繁忙期の残業代などの人的コスト低減といった効果も期待できる。

　　　　　⇒このケースのポイントは特長3の「タームライセンス」で詳しく！　　

『e-Survey+』はエージェントレスのため、各端末に常駐ソフトをインストールする必要がない。このため導入が容易であり、他の常駐ソフトに影響を与えることもなく、既存システムの安定運用が可能になる。

冒頭のケース1で紹介した“親会社のエージェント”と共存する場合、エージェントレス型の『e-Survey+』なら、現状の環境に影響を与える心配がないため、安心して導入できる。

2015年秋のバージョンアップで『e-Survey+』に加わるのが簡易DB機能だ。これによりケース2、3で紹介したExcelやAccessなどによる複数の管理台帳の統合や、既存システムで独自に設定していた管理項目を、柔軟に引き継ぐことが可能になる。

ケース4で紹介した、一時的・突発的なIT資産管理を行いたい場合に有効なのが、『e-Survey+』のタームライセンスだ。

タームライセンスは、300台以下の小規模環境を対象に3ヵ月または6ヵ月といった短期契約で安価にツールを活用することができるユニークなライセンス体系だ。これによりコストメリットのある柔軟な運用を実現することができる。