ビデオ・音声会議用ソリューション

5〜6年以前にビデオ会議を導入した企業は、「実際に対面で行う会議と比較したコスト削減」などを目的にしていたことが多かったが、この数年で、ビデオ会議へのニーズは大きく変化してきた。

【ビデオ会議を取り巻くビジネス環境の変化】
●BCPを見直し、より事業継続性を高めたいという企業が増加した
●BYODにより、“場所を選ばない新たなワークスタイル”を実現するインフラが整いつつある
●事業統合や海外への拠点の移動などでグローバル化が進んだ　…etc.

ビデオ会議というと「あらかじめ参加者の予定をあわせておき、専用の会議室で行うもの」といった感覚を持つ企業も多かったのも事実だが、ここにきて「いつでも」「どこでも」「だれとでも」というように、日常的に活用するスタイルが急増しているのだ。

では、そのためには、どのようなビデオ会議製品を選定する必要があるのだろうか。そのポイントを、ビデオ会議システムのリーディングカンパニーであるポリコムのソリューションを例に探っていこう。

BCPと言うと、つい大規模災害など「いざという時」を想像しがちであるが、緊急時だけに必要なIT製品を導入するのは、費用対効果の上でも現実的ではない。また、万一の時にスムーズに活用するためには、普段から多くの社員が使い慣れている製品である必要があるのも言うまでもないだろう。

ポリコムのビデオ会議ソリューションならば、オフィスの会議室から参加できるメンバーは高品位な会議室用ビデオ会議システムを活用し、在宅や出張先、移動中などのメンバーは、その場で一番使いやすい端末から参加できるわけだ。

急速に導入・検討が拡大しているBYODでは、メンバーごとに端末のOSなどが異なるケースも考えられるが、ポリコムはiOS、Androidなどからビデオコラボレーションを可能にするソフトウェアを提供している。そのため、「いつでも」「どこでも」「だれとでも」ビデオ会議でコミュニケーションをとることができるのだ。

ポリコムのビデオ会議ソリューションの特長としては、「国際標準規格への準拠」と「オープンプラットフォーム」であることも挙げられる。

まず、 国際標準規格への準拠により、幅広い通信アプリケーション及びビジネスアプリケーションとの相互運用が可能となるため、自社のビジネスに最適な活用が可能になる。世界180ヵ国以上でサポートされており、日本でも海外拠点でも同じサービスを活用できるのも見逃せない点だ。

また、オープンプラットフォームでシステム設計されているため、他社製のビデオ会議システムを含む「既存資産」も有効活用して組み合わせることが可能になる。