SAP Business All-in-One


SAPジャパン

Keyレポ

  • 基本情報
  • SAP Business All-in-Oneの特長
  • SAP Business All-in-Oneのケーススタディ
  • SAP Business All-in-Oneのスペック

SAP Business All-in-One

掲載日:2007/11/09 更新日:2007/12/26

企業規模 中堅企業 向け
オススメ
ユーザ
ERP導入を検討していながらも、導入コストが見えにくいことに不安を持っている中堅企業。
製品形態 ソリューション・その他
サービス
概要
ソフトウェアライセンス、導入サポート、サーバなどをパッケージ化することで、導入コストが明確なERPシステム。業種ごとに細分化したパッケージを用意。
価格情報 お問い合わせ下さい。
サポート
エリア
全国


「導入コストを見える化」した中堅企業向けERP


「モノの流れ」「お金の流れ」など、社内の状況がリアルタイムで「見える化」されることで、迅速な経営判断が可能になるなど、ERP導入の効果は、企業の成長に多大なプラス面をもたらす。ここまではわかっていながら、特に中堅企業では「初期コストが、どのくらいかかるのかが明確ではないので、導入には踏み切れない」といったケースも多く見られる。

この課題を解決する鍵になるのが「ERPのパッケージ化」。具体的に言えば、全世界で幅広く活用されているSAPのERPを、SAPジャパンのパートナー企業によって、日本の中堅企業向けにパッケージ化したSAP Business All-in-Oneだ。

従来、ERPを導入する場合は、各業種に合わせたチューニングが必要であり、この部分の開発や個別対応、それにともなうコンサルティングにかかる時間や手間が大きかった。しかし、業種や業態によって、必要とされるチューニングは共通であるケースは実に多い。

この点に注目したSAPジャパンでは「各業種・各業態において、過去にはどのようなチューニングを行ったのか」というパートナー企業のノウハウを活かし、幅広い業種・業態にあわせたパッケージ化を実現した。このパッケージ化により、具体的な導入コストが明確化されるようになるわけだ。しかしメリットは、それだけではない。その特長を詳しく見ていこう。



特長


パッケージ化

開発やコンサルティングにかかる手間・時間・コストを削減


前述の通り、SAPジャパンのパートナー企業のノウハウを活かして、パッケージ化を行ったのがSAP Business All-in-Oneだ。

従来型のERP導入では、業種・業態ごとの実情にあわせるため、コンサルティングにかかる時間や、アドオンのための開発費用が大きな割合を占めていた。しかし豊富な導入実績をベースに、SAPジャパンのパートナーが業種や業態ごとに共通する部分をテンプレート化することで、低コストを実現。具体的な標準価格が提示され,導入コストが「見える」ようになった。

しかも、開発・コンサルティングの手間が削減されることから、短期間で導入も行えるというメリットもある。内部統制構築を急ぐ場合にも有効であることは言うまでもない。




多業種に対応

同一業種でも、さらに細分化されたきめ細かいパッケージ


「パッケージ化」=「決められた型に従わなくてはいけないので、我が社の状況をERPに合わせねばならないのでは?」と思う向きもあるかもしれないが、SAPならではの強みが、ここに活きてくる。

SAP ERPが幅広い業種で導入されているのは、周知の通りだ。単にソフトウェアライセンス、導入サポート、サーバなどをパッケージ化したというだけでなく、SAPの豊富な実績をもとにしているため、「広い意味での業種」だけではなく、さらに細分化された「細業種」にもあわせたテンプレートを用意しているのだ。

例えば、「組立加工業」の業種対応のパッケージでも、さらに細分化した「産業機械器具製造」「精密機械製造」「電子部品製造」業向けパッケージとして用意している。

このようにきめ細かい対応がなされているため、実に多くの業種・業態にジャストフィットするパッケージが選択可能となるのだ。

また導入実績をもとにしたパッケージであるため、運用の安定といった面でも安心感があるだろう。

                                                                      SAP Business All-in-One 対応業種の詳細はこちら>>>


最新のERP

最新バージョンのSAP ERPがベース


最新バージョンのSAP ERPがベースとなっており、拡張性と柔軟性に優れたパッケージとなっているのも大きな特長だ。

最新のSAP ERPでは、SAPが提唱する、次世代のITアーキテクチャである「エンタープライズSOA」に対応しているため、将来の成長を前提としたインフラとして、十分な価値を発揮するERPソリューションを導入できる。

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ケーススタディ


期待する効果

内部統制構築のために、約半年での短期間導入


企業向け機器製造を行っているA社では、 中長期経営計画の実現にあたり、以下の2点を念頭に置いた全体最適化の必要性を感じていた。

■グローバルなグループ経営とサプライチェーン基盤の整備
■内部統制対応

効果としては、「将来のグローバルサプライチェーンを見据えた基盤整備」と「データの一元管理による業務の可視化(重複した入力作業の排除)」を目的に、SAP Business All-in-Oneの導入を決定した。

【A社 概要】
■売上高:約300億円
■従業員数:約500名
■事業内容 :企業向け機器の開発、製造、販売
■導入予定拠点:本社・本社工場、海外数拠点
■導入範囲:
 財務会計、管理会計、販売管理
 在庫・購買管理、生産管理

※具体的に考えていただくための例であり、実際の導入事例ではありません。





選択ポイント

実現機能確認シートで、具体的な効果が明確化


従来型のERP提案では、このケースで言えば、まずはA社の要望をとりまとめ、それをどう実現していくか、というフェーズに時間がかかる。その結果としてできあがったシステムの「青写真」であっても、ベンダ側とで理解のギャップが発生することもあり、結果として追加投資や導入期間が膨大になるといったケースも発生する。

SAP Business All-in-Oneは、業種ごとの業務シナリオが「見える」形であらかじめ用意されているため、ヒアリングなどの手間が大幅に削減され、短期間での導入が可能になる。A社では早期の内部統制対応を必須としていたため、まずこの点を大きく評価した。

さらに「何ができるか」を可視化した実現機能確認シートや、「仕事の流れ、各人の役割」を図示したビジネスプロセスフローも提示されるため、具体的な効果が明確であった点も、A社にとっては大きな評価ポイントであった。


■実現機能確認シートの例




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スペック

製品名(サービス名) SAP Business All-in-One
サービス提供会社 SAPジャパン
サービスメニュー(提供可能な製品群) 【対応業種】
ハイテク、自動車、化学、産業用機械・構成部品、金属・製紙・繊維・建材など、メディア・エンタテイメント、プロフェッショナルサービス、商社・卸 他
動作環境 -
オプションサービス -
その他特記事項 -
製品サイトURL:http://www.sap-answer.com/A1/solution/


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SAPジャパン株式会社
住所:東京都千代田区大手町1-7-2 東京サンケイビル
TEL:03-3273-3500
FAX:03-3273-3711
URL:http://www.sap-answer.com/

備考: SAPおよびSAPロゴ、その他SAP製品およびサービスはドイツおよびその他の国におけるSAP AGの登録商標または商標です。記載の会社名、製品名はそれぞれの登録商標または商標です。


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