PFU、未知の脅威にも対応する標的型サイバー攻撃対策支援を提供

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PFU、未知の脅威にも対応する標的型サイバー攻撃対策支援を提供


掲載日:2016/01/29


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 株式会社PFUは、ネットワークセキュリティを強化する新サービス「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」の提供を開始した。

 「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」では、セキュリティ脅威の監視や、専任エンジニアによる高度なインシデント対応、高度な分析に基づいた改善立案などを行なう。標的型サイバー攻撃を早期に検知でき、セキュリティ運用の負担軽減を図れるほか、専門スキル不足の解消と、脅威の発見から対処までの時間短縮を図れる。

 攻撃者の行動プロセスに着目した“攻撃者行動遷移モデル”を活用し、侵入直後からの攻撃行動の流れを照合する、同社の技術“Malicious Intrusion Process Scan”を搭載したセンサを導入することで、従来のセキュリティ対策をすり抜ける標的型サイバー攻撃もリアルタイムに検知でき、情報漏洩リスクの低減を図れる。

 同社のエンジニアがユーザに代わって、24時間365日体制で監視することで、セキュリティの運用コスト削減を図れる。専任のエンジニアが、センサが検知したインシデントをリアルタイムで分析し、対処の重要度を判断する。早急な対処が求められる場合は、攻撃による影響範囲や具体的な対処方法までを通知することで、迅速に対処できる。

 高度な分析に基づいた未知の脅威への対応では、マルウェア解析やデジタルフォレンジック分析を行なう環境を備え、発生したインシデントの分析やマルウェアの解析、複数の脅威情報を活用し、新しい攻撃手法を発見・分析することで、根本的な問題解決や対処方法の決定を支援する。これらにより、ユーザは社内の専門技術者が不足している場合でも高度なセキュリティ対策を行なえる。

 価格は、監視対象1000台あたり月額90万円から(初期費用別途)で、“Malicious Intrusion Process Scan”センサ1台の利用料を含んでいる。


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