矢野経済研究所、プリンター世界市場に関する調査結果を発表

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矢野経済研究所、プリンター世界市場に関する調査結果を発表


掲載日:2015/08/11


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 株式会社矢野経済研究所は、プリンター(出力機器)世界市場の調査を実施したと発表した。

 調査期間は4月〜7月、調査対象はプリンターメーカー・販売店/パートナー・各種部材メーカー。調査方法は矢野経済研究所専門研究員による直接取材/電話・メールによるヒアリング/文献調査を併用している。

 同調査におけるプリンターとは、オフィス向け(ページプリンター[中-低速]、MFP[複合機/複写機]、インクジェットプリンター)、業務用/産業向け(シリアル・インパクト・ドット・マトリクスプリンター[SIDM]、ライン・インパクト・ドットプリンター、ページプリンター[高速]、デジタル印刷機、LFP(Large Format Printer:大判プリンター)、コンシューマ向け(インクジェットプリンター)の各機器を対象とした。

 矢野経済研究所は調査結果サマリーとして3点発表している。1つは、2014年度の世界のプリンター出荷台数は、メーカー出荷ベースで1億898万5000台、2015年度の同出荷台数は前年度比102.0%の1億1116万4000台だと予測すると述べている。2014年度は北米市場で需要の回復が見られたものの、欧州市場には先行き不透明感があったこと、中国や新興国の市場でも経済成長に減速が見られたことなどからプリンターの出荷台数は伸び悩んだという。

 2つめは、2014年度の世界のプリンター出荷金額は、メーカー出荷ベースで6兆6470億円で、プリンターの単価は下落基調にあるが、ユーザ企業側に上位機種への入れ替え需要が見られる機器があることなどから、2015年度の同出荷金額(同ベース)は前年度比101.7%の6兆7620億円になると予測すると述べている。

 3つめは、オフィス向けのインクジェットプリンターは、2014年度の新しいサービス開始の発表により認知が拡大し、ランニングコストなどの面ではレーザープリンターよりも評価されているという。国内市場では、SMB(中小企業)での新規導入、増設が増加基調にあるほか、大手企業がサブマシンとして導入するケースも多くなっていると伝えている。同社では、2014年度から2018年度までのオフィス向けインクジェットプリンターの国内出荷台数の年平均成長率(CAGR)は、24.5%になると予測している。



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