矢野経済研究所、ものづくりソフトウェア市場に関する調査を実施

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矢野経済研究所、ものづくりソフトウェア市場に関する調査を実施


掲載日:2015/07/16


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 株式会社矢野経済研究所は、次世代ものづくりソフトウェア世界市場の調査を実施したと発表した。

 調査期間は2014年12月〜2015年6月、調査対象は製造業向けソフトウェアを提供する大手ベンダなど。調査方法は矢野経済研究所専門研究員による面接取材/電話・メールなどによるヒアリングを併用している。

 同調査では、次世代ものづくりソフトウェア世界市場とは、製造業がものづくりを円滑に行なうために活用していたPLM(Product Lifecycle Management)、MOM/MES(Manufacturing Operations Management/Manufacturing Execution System)、SLM(Service Lifecycle Management)に、IoT基盤を加えたものと定義した。

 矢野経済研究所は調査結果サマリーとして3点発表している。1つめは、IoTを活用することで、製造業には新たな動きが起きており、インダストリー4.0やインダストリアル・インターネットとして注目されている。こうした製造業での新たな動きは、ソフトウェアにも大きく影響を与えていることから、同調査ではIoTを活用した製造業におけるソフトウェアを次世代ものづくりソフトウェアとして捉え、2014年の次世代ものづくりソフトウェアの世界市場規模を181億8000万USドルと推計した。

 2つめは、今後デジタルツイン(電子的な双子)という考え方が重要になるという。これは、現存する工場や製品について、全く同じものを仮想的(バーチャル)に再現することを指すが、次世代ものづくりでは、現存する工場や製品のデータをIoT技術により取得/収集/蓄積し、それとデジタルツインとを紐づけることで、コンピュータ上でのシミュレーション精度の向上が図られることになると述べている。

 3つめは、IoTの活用により工場や製品から発信されるデータ量は増加の一途となるが、企業は全体最適を可能にする企業情報システムの構築を急ぐ必要があるという。国内製造業の生産現場の情報システムは分断されていることが多く、特に生産実行系とエンジニアリング系とのデータ連携は今後重要になると伝えている。



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