矢野経済研究所、静電容量方式タッチパネル・部材市場調査を実施

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矢野経済研究所、静電容量方式タッチパネル・部材市場調査を実施


掲載日:2015/06/02


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 株式会社矢野経済研究所は、静電容量方式タッチパネル(TP)及びその部材の世界市場について調査を実施したと発表した。

 調査期間は1月〜4月、調査対象はTPメーカー、透明導電性フィルムメーカー、カバーガラスメーカー、OCAメーカー、引出線材料メーカー、ハードコートフィルムメーカーなど。調査方法は矢野経済研究所専門研究員による面接取材/電話・メールによるヒアリング/文献調査を併用している。

 同調査での静電容量方式TPとは、アウトセルタイプの静電容量方式TPモジュールに加え、インセルタイプ・オンセルタイプのタッチ機能内蔵型ディスプレイを対象とした。オンセルにはOCTA(On Cell Touch AMOLED、タッチ機能付有機ELディスプレイ)が含まれている。また、静電容量方式TP部材とは、透明導電性フィルム、カバーレンズ、OCA(Optical Clear Adhesive)、引出線材料、ハードコートフィルムなどの部材を指す。

 矢野経済研究所は調査結果サマリーとして3点発表している。1つは、静電容量方式TP世界市場は、米国や日本など先進国を中心にスマートフォンやタブレット端末市場の伸び率が鈍化していることで、2015年の同市場(メーカー出荷数量ベース)を前年比108.0%の17億7200万枚と予測するという。

 2つめは、2014年のミドル・ローエンドのスマートフォン端末向けTPの構造は、G1F(ITO付きカバーガラス+片面ITOフィルム1枚)からGF1(カバーガラス+片面ITOフィルム1枚)への代替が進展したと述べている。GF1は、GFF(カバーガラス+片面ITOフィルム2枚)よりITOフィルムとOCAが1枚ずつ削減できるため部材調達コストが下がり、端末メーカーのコストダウン要望に対応できるほか、端末の薄型化も可能にしているという。

 3つめは、最近、中国新興スマートフォンメーカーでは、ハイエンドのスマートフォン端末に関して、インセルやOCTAの搭載率を高めている。この動きに歩調を合わせる形で、複数のディスプレイメーカーはタッチ機能内蔵ディスプレイの開発・生産を本格化しており、2015年はインセル・オンセルなどタッチ機能内蔵型ディスプレイの市場拡大が加速すると予測していると伝えている。



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