矢野経済研究所、国内eラーニング市場について調査を実施

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矢野経済研究所、国内eラーニング市場について調査を実施


掲載日:2015/04/10


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 株式会社矢野経済研究所は、国内eラーニング市場について調査を実施したと発表した。

 調査期間は1月〜3月、調査対象はeラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者(学習塾、語学学校、研修事業者など)、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者など。調査方法は矢野経済研究所専門研究員による面接取材/電話・FAX・メールによるヒアリング/文献調査を併用している。

 同調査におけるeラーニング市場とはインターネットなどのネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やPC向けソフトウェアを利用したものを除く。また学習コンテンツとしては、ビジネス/教科学習/語学/IT技術/資格取得/教養・雑学などのジャンルを含む。

 矢野経済研究所は調査結果サマリーとして2点発表している。1つは、2014年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比120.8%の1665億円と拡大を見込んでおり、法人向けのB to B市場が微増推移となる一方、個人向けのB to C市場が大きく伸長し市場拡大を牽引したという。2015年度は、引き続きB to C市場におけるサービスの増加が予想されるが、無料ないし低価格で提供されるサービスが中心となることが想定され、市場規模は微増推移になるものと予測している。

 2つめは、B to B市場が2013年度以降、大手ユーザ企業を中心にeラーニングへの投資も復調基調にあり、2014年度の市場規模は前年度比101.2%の575億円と堅調な推移が見込まれる。一方、B to C市場は、通信教育/学習塾などの大手教育事業者による情報通信技術を使用した学習コースの導入により、同年度の市場規模は前年度比134.6%の1090億円と大幅な拡大が見込まれると伝えている。



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