ミック経済研究所、DC向けサーバー出荷台数の中期予測を発表

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ミック経済研究所、DC向けサーバー出荷台数の中期予測を発表


掲載日:2015/04/09


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 株式会社ミック経済研究所は、国内のデータセンター向けサーバー出荷台数に関する調査を実施しその結果を4月6日に発表した。

 今回の調査は、調査期間が2014年12月〜2015年2月で、国内外の主要サーバーベンダ7社の面接調査により、日本国内のサーバー出荷台数及びデータセンター向けサーバー出荷台数の全体を推計した資料となっているという。また、主要データセンター事業者25社の面接取材による個別実態調査とデスクワーク調査16社のデータにより、日本国内のデータセンター市場の売上高についても、その全体を推計したと述べている。

 なお、データセンター向けサーバーとは、データセンター事業者がホスティング、クラウドサービスで利用するサーバーを指すとしている。

 調査結果をまとめると、まず国内のサーバー出荷台数は2014年度で57万4600台(前年度比1.3%増)となる見通しで、2015年度は58万9800台(2.6%増)となると予測している。このうち、データセンターで利用されるサーバーの出荷台数は、2014年度で10万3500台(前年度比4.5%増)、2015年度10万6500台(2.8%増)となり、その出荷比率は18.0%となると述べている。また、データセンター向けと一般企業サーバールーム向け(9万7640台、出荷比率17.0%)を比較すると若干だがデータセンター事業者が使用するサーバーのほうが多くなっているという。

 次に、データセンター市場売上とデータセンター向けサーバー出荷台数の年平均成長率を比較するとデータセンター市場が4.7%増に対し、データセンター向けサーバー出荷台数は2.5%増と伸び率が低いという。これは、高性能サーバーによるデータ処理量の増加、仮想化やクラウドによるサーバーの集約化により、今後サーバー1台当たりで稼働できるシステムが増加していくことが要因となっていると予測している。

 クラウドサーバとして、小型サーバや1/2Uの高密度ラック・ブレードサーバが利用されることになれば、データセンターにおけるサーバーを中心としたITシステム環境は今後、大きく変わる可能性を秘めていると伝えている。



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