日立、製造業向けに機器の故障予兆診断をクラウドサービスで提供

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日立、製造業向けに機器の故障予兆診断をクラウドサービスで提供


掲載日:2014/12/24


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 株式会社日立製作所は、グローバル市場で機器の製造/販売/保守を展開する企業向けに、機器の状態を遠隔で診断し、故障につながる状態変化や異常(故障予兆)を早期に検出する「Global e-Service on TWX-21/故障予兆診断サービス」の提供を2015年3月に開始する。価格は月額180万円から(初期費用別途)。

 「故障予兆診断サービス」は、SaaS(Software as a Service)型機器ライフサイクル支援サービス「Global e-Service on TWX-21」の新メニューで、同社の分析技術を用いた故障予兆診断システムがクラウドサービスとして提供される。機器の正常な状態のセンサデータをシステムに学習させ、機器ごとの診断モデルに基づきデータとの差異を異常度として出力、故障の予兆を診断する。機器の特性や設置場所の違いによる使用状況の差異などを加味した診断が可能になるため、故障につながる状態変化や異常の予兆検出の高精度化を図ることができる。

 また、診断モデルの作成にあたっては、同社でビッグデータの利活用を手がける“データ・アナリティクス・マイスター”が実際の各機器のセンサデータを用いて、2つの診断アルゴリズムの適用性の評価や、診断方法の具体的な検討、性能評価などを行ない、機器ごとに最適化した故障予兆診断を提供する。

 機器のセンサデータや故障予兆診断の結果は、Webブラウザ上で確認でき、機器別のセンサデータの推移や、機器別/日別の異常の有無のサマリー情報、診断アルゴリズムで算出した異常度のグラフ表示など、様々な側面からの機器の状態の見える化を支援する。

 このほか、「Global e-Service on TWX-21」の機械管理台帳やサービス情報管理機能などと連携させ、故障予兆診断の結果と照合することで、予防保守計画の策定を支援することもできる。また、グローバルに展開されている各機器の稼働状態や故障予兆の遠隔監視も可能にする。


出荷日・発売日 −−−
価格 月額180万円〜(初期費用別途)

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