矢野経済研究所、世界の駐車支援システム市場の調査を実施

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矢野経済研究所、世界の駐車支援システム市場の調査を実施


掲載日:2014/10/07


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 株式会社矢野経済研究所は、世界の駐車支援システム市場の調査を実施したと発表した。

 調査期間は6〜8月、調査対象は自動車メーカー/システム・部品サプライヤー/デバイスメーカーで、調査方法は矢野経済研究所専門研究員による直接面談/電話・メールによるヒアリング/文献調査を併用している。

 同調査における駐車支援システムとは、カメラシステム(後方及び全周囲を視認できるリアカメラやサラウンドビューカメラを用いたシステム)と、超音波センサシステム(障害物を検知して警報を鳴らすコーナーセンサや駐車操作を自動で制御するパーキングアシストなど)を指す。

 同調査における駐車支援システム市場規模は、乗用車及び車両重量3.5t以下の商用車に搭載されるシステムを構成する、カメラ(イメージセンサ)・超音波センサ・Electronic control unitなどを対象に算出したという(ディスプレイモニタは含まない)。

 矢野経済研究所は調査結果サマリーとして3点発表している。1つは、米国と欧州を中心に導入が拡大し、2013年の同システム世界市場規模は、前年比13.7%増の1294億9800万円となり、そのうちカメラシステム市場は前年比15.1%増の987億5500万円と全体の76.3%を占めて、超音波センサシステム市場は前年比9.2%増の307億4300万円になったという。

 2つめは、2016年のEuro NCAPによる新車安全評価基準の強化や、2018年の米国におけるリアカメラ搭載義務化によって先進国を中心に駐車支援システムの採用が拡大し、2025年の同システム世界市場規模は3905億9600万円に成長すると予測している。

 3つめは、2013年の同システム世界市場を地域別にみると、カメラシステム市場は米国が全体の52%を占め、そのほかは中国が24%、欧州が13%、日本が4%と続いているという。リアカメラ搭載義務化予定のある米国を筆頭にカメラシステムの導入が拡大しており、中国においては海外メーカーの車両を購入する消費者の間でリアカメラ・サラウンドビューカメラ・コーナーセンサを装着するケースが多いとしている。一方で、超音波センサによる駐車支援システムは、欧州が全体の47%を占めているという。



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