トレンドマイクロ株式会社は、“個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査 2014”を実施したと発表した。

　“個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査 2014”の実施時期は6月23日〜6月25日、回答者はスマートフォン、タブレット端末を利用している従業員1038名、調査手法はインターネット調査で、調査結果のパーセンテージは、小数点以下第2位を四捨五入した数値だという。

　トレンドマイクロは、調査結果サマリーとして3点発表している。1つは、企業においてポリシーやルールによって明確にBYODが禁止されていると回答した従業員に対して個人所有のスマートデバイスを利用しているか調べたところ、一定の頻度で利用しているという回答が63.1％にのぼり、2012年の調査結果と比較すると約15ポイント伸びているという。ポリシーやルールで禁止していても、個人所有のスマートデバイスを業務に利用するケースは増加していることが明らかになったと伝えている。

　2つめは、企業から個人所有のスマートデバイスの業務利用を禁止されているにもかかわらず業務に利用している回答者267人を対象に、業務関連のデータをそのスマートデバイスに保存しているか調査したところ、なんらかの業務に関するデータを個人所有のデバイスに保存している人が80.5％にのぼることが分かったという。

　3つめは、スマートデバイス以外の個人向けのデータ共有ツールについてで、同調査では、勤務先から個人用のメールアカウントや個人向けのオンラインストレージの利用が許可されていない従業員に対し、それらのツールを過去1年間で業務データを社外とやり取りするために利用したことがあるか尋ねたという。その結果、個人用のメールアカウントについては46.4％、個人で利用できるオンラインストレージに関しては21.5％が過去1年内に業務のために利用したことがあると回答したと伝えている。

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