JNPR、米国企業の“SDN進捗レポート”を発表

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JNPR、米国企業の“SDN進捗レポート”を発表


掲載日:2014/08/19


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 ジュニパーネットワークス株式会社(Juniper)は、米国企業を対象としたSDN(Software Defined Network)の導入意向に関する調査“SDN進捗レポート”を発表した。

 Juniperは今回、米国企業の400名のITに関する意思決定者を対象に、将来的なネットワークの構築に関する計画について調査したという。

 同調査では、SDNテクノロジーの導入意向が二極化していることが明らかになり、全体の半数以上にあたる52.5%の企業がSDNの導入を計画していると回答した一方、残る47.5%の企業はまだ導入意向がないことが分かったと述べている。

 SDNを導入する計画があると回答した企業の74%は2015年内に導入する予定であると回答し、30%は1ヵ月以内に導入計画に着手する予定であるという。

 しかし、企業はSDNの導入を進める上で様々な課題や潜在的な障壁に直面しているとし、今回の調査で挙げられたのは、コスト(50%)が最も多く、その次に既存システムとの困難な統合(35%)、セキュリティ上の懸念(34%)、社内人材のスキル不足(28%)だとしている。

 SDN導入の進捗については、全体の4分の1以上(27%)は、SDNの導入に対する準備が“完全”あるいは“ほぼ完全”に整っていると回答し、全体の38%は“ある程度”整っていると回答したとしている。

 また、SDN導入のメリットについては、ネットワークのパフォーマンス及び効率性の向上(26%)、ネットワーク運用の簡素化(19%)、運用コストの削減(13%)を挙げているという。

 SDNの導入に期待することの上位は、高可用性と障害復旧性(30%)、アナリティクスとレポーティング(23%)、自動化と迅速なプロビジョニング(19%)、オープンソースの選択肢(12%)、拡張性(10%)という結果だったと伝えている。

 今後の展望としては、SDNの導入計画において短期的には企業の二極化が見られるが、回答した企業の77%は今後5年間において大半のビジネス・ネットワークがSDNテクノロジーを導入するようになると考えているという。



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