もしも、ネットショップ運営に関する実態調査を実施

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もしも、ネットショップ運営に関する実態調査を実施


掲載日:2014/08/05


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 株式会社もしもは、インターネット通販を行なっている法人・個人事業主を対象にネットショップ運営に関する実態調査を実施したと発表した。

 もしもによると、インターネット通販の市場規模は年々拡大しており13年度は前年度比12%増の15兆9000億円と発表されている(MM総研調べ)。それにともない、法人・個人のインターネット通販への参入も高まってきているとし、ドロップシッピングサービス「TopSeller」を運営する同社では、実際にインターネット通販の出店をしている利用者に実態調査を実施したと伝えている。

 実施期間は6月25日〜7月7日、調査対象はネットショップ運営者50人(法人17人・個人33人)、調査方法はインターネットによる調査。

 調査結果では、“売上を伸ばす施策として何が重要か?”と聞いたところ、、1位が“商品数の拡大”(22%)、2位が“販売サイトの品質向上”(16%)、3位が“自然検索のSEO対策”(12%)、4位が“プロモーション活動”(11%)となり、理由として“商品数を拡大することで自然検索でのアクセスが見込める”“検索順位が高いと信頼できるような消費者意識がある”などのコメントが得られたと述べている。

 また、ネットショップへの集客は“モールTOPからの検索”が大半を占めていること、ネットショップモールを選ぶ時“個人は出店料”“法人は知名度”を重視していること、商品掲載・更新は作業時間の短縮化を図ることを目指していることが分かったという。



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