矢野経済研究所、出力機器市場に関する調査を実施

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矢野経済研究所、出力機器市場に関する調査を実施


掲載日:2014/07/28


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 株式会社矢野経済研究所は、出力機器市場の調査を実施したと発表した。

 調査期間は2014年1月〜6月、調査対象は出力機器メーカー・販売店/パートナー・各種部材メーカーで、調査方法は矢野経済研究所専門研究員による面接調査並びに電話調査、アンケート調査を併用している。

 同調査における出力機器とは、パーソナル向け機器2タイプ(フォトプリンター、インクジェットプリンター)、オフィス向け機器3タイプ(ページプリンター(中・低速)、MFP(複合機/複写機)、ビジネスFAX)、業務用/産業向け機器6タイプ(シリアル・インパクト・ドット・マトリクスプリンター(SIDM)、ライン・インパクト・ドットプリンター、ページプリンター(高速)、業務用ラベルプリンター、デジタル印刷機、LFP(Large Format Printer:大判プリンター))を指す。

 矢野経済研究所は調査結果サマリーとして3点発表している。1つは、日本・欧米のプリンターメーカー25社に一部韓国や新興国メーカーの数値を加算し算出した2012年度の出力機器出荷金額(メーカー出荷ベース)は前年度比101.2%の2兆853億円、2013年度の同出荷金額では前年度比103.6%の2兆1599億円となったという。

 2つめは、2013年度の出力機器出荷金額(メーカー出荷ベース)の内訳は、業務用/産業向け機器が8802億円で、オフィス向け機器の8600億円を上回って最大構成比を占めたと伝えている。

 3つめは、2013年度のデジタル印刷機の出荷金額(メーカー出荷ベース)は、前年度比106.1%の4638億円となったという。タイプ的には電子写真方式が圧倒的な構成比率を占めるが、徐々にインクジェット方式のデジタル印刷機も浸透していると伝えている。2014年度以降では、インクジェット方式のデジタル印刷機が高い伸び率を示し、2011年度から2017年度までのデジタル印刷機出荷金額の年平均成長率(CAGR)を7.4%と予測している。



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