ドイツTeamViewer GmbHは、コンピュータ・デバイスの利用状況及び在宅勤務とリモートアクセスへのニーズに関する意識調査の結果を発表した。

　同調査は、日本全国の20代から50代のビジネスパーソン男女515人を対象に行ない、コンピュータ・デバイスとリモートアクセスが日本のビジネスパーソンの間でどの程度普及しているのか、更にテクノロジーが生活にどの程度の影響をもたらしているかについて調査を実施したという。

　TeamViewerは、調査結果サマリーとして3点発表している。1つは、コンピュータ・デバイスの利用状況について尋ねたところ、全体の約3割（28.7％）が、“1年前と比べてコンピュータ・デバイスの所有台数が増加した”と回答し、23.5％が“1年前と比べて携帯端末からのインターネット接続時間が増えた”と回答したという。

　2つめは、在宅勤務を選択肢に持ちたいかを尋ねたところ、在宅勤務を望む理由として最も多かったのは“病気で長期療養が必要なとき”（60.6％）で、“仕事と生活のバランスを改善したいと考えるとき”と回答した人が50.7％となったとしている。また、昨年同社が行なった同様の調査では“病気で長期療養が必要なとき”（57.7％）、“仕事と生活のバランスを改善したいと考えるとき”（48.7％）という結果が得られており、昨年と比べても在宅勤務へのニーズは増加していることが分かったと伝えている。

　3つめは、オフィスのPCにリモートアクセスを行ないたいかを尋ねたところ、71.5％の回答者が職場のPCへのリモートアクセス権を持ちたいと回答したという。また、どのような状況の時にリモートアクセスを行ないたいかについては、“病気のときに在宅勤務が必要となる場合”と回答した人が39.2％で最も多く、以下、“休暇中にメールをチェックしたい場合”が33.2％、“出張中に書類にアクセスする必要が出てきた場合”が29.1％となったとしている。

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