DNP、3Dプリンターで危険物製造等を防止するセキュリティを開発

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DNP、3Dプリンターで危険物製造等を防止するセキュリティを開発


掲載日:2014/05/30


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 大日本印刷株式会社(DNP)は、銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣などの目的で3Dプリンターを操作しようとした時に、違法性や著作権侵害の恐れがある場合には、その指示を受け付けないセキュリティプログラムを開発したと発表した。

 同セキュリティプログラムは、3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品(ブラックリスト対象製品)かどうかを高速で判定するもの。具体的には、3Dプリンタに入力されたSTLデータのポリゴンを独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速で照合できるようにした。

 また、3Dスキャナなどで現物をスキャンしたデータも高速で照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンタの作動を停止させることができるほか、Webサイトからダウンロードした3Dプリンタ出力用データに、多少の装飾や改変、アングル変更などを施したデータに対しても、ブラックリスト対象製品と的確に照合でき、実物や3Dプリンターによる造形物を3Dスキャナで読み取って作成された3Dプリンター用データに対しても、ブラックリスト対象製品と的確に照合が可能であるという。

 同社によると、家電量販店で購入できる安価な民生用の3Dプリンターが出荷され始めている一方、海外のWebサイトからダウンロードした製造用データ(CAD、STLデータなど)によって樹脂製の銃器が製造されるなどの事例が発生しているほか、、3Dスキャナを使ってキャラクター商品が模倣されるなど、著作権侵害によるビジネスへの影響も危惧されているため、3Dプリンターを適正に利用できるセキュリティプログラムを開発したという。



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