矢野経済研究所、eラーニング市場に関する調査を実施

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矢野経済研究所、eラーニング市場に関する調査を実施


掲載日:2014/04/25


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 株式会社矢野経済研究所は、国内eラーニング市場について調査を実施したと発表した。

 調査期間は1月〜3月、対象はeラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者(学習塾、語学学校、研修事業者など)、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者などで、調査方法は矢野経済研究所専門研究員による面接取材及び、電話・FAX・メールによるヒアリング、文献調査を併用している。

 同調査におけるeラーニング市場とはインターネットなどのネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やPC向けソフトウェアを利用したものを除く。また学習コンテンツとしては、ビジネス、教科学習、語学、IT技術、資格取得、教養・雑学などのジャンルを含むという。

 同社は調査結果サマリーとして2点発表している。1つは2013年度の国内eラーニングの市場規模は、前年度比111.7%の947億円と拡大を見込んでいる。法人向けB to B市場が堅調推移である一方で、個人向けB to C市場が市場拡大を牽引したという。2014年度においてもB to C市場の更なる拡大が全体を牽引し、2014年度の市場規模は前年度比159.3%の1509億円を予測している。

 2つめは、B to B市場が、景況感改善を受けて大手ユーザ企業を中心にeラーニングへの投資に復調が見られ、2013年度の市場規模は前年度比101.8%の568億円と堅調推移を見込んでいる。一方、B to C市場は、通信教育、学習塾などの大手教育事業者による学習専用タブレット端末を使用した学習コースの導入により、同年度の市場規模は前年度比130.7%の379億円と大幅な拡大が見込まれるとしている。



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