エフセキュア、SMBのソフトウェア・アップデートの実態を調査

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エフセキュア、SMBのソフトウェア・アップデートの実態を調査


掲載日:2014/03/14


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 エフセキュア株式会社は、標的型攻撃などを防ぐため、OSやアプリケーションの脆弱性を塞ぐパッチ適用(ソフトウェア・アップデート)について、中小中堅企業(SMB)のソフトウェア・アップデートの実態を調査した2014年デジタル企業調査を発表した。

 2014年デジタル企業調査は、8ヵ国(ドイツ、イタリア、フランス、英国、スウェーデン、フィンランド、ポーランド、米国)で1〜500名の従業員(平均200名)を有する企業を対象にWebインタビューを2013年11月に実施したという。

 同調査によると、社内ネットワークへ直接接続される社用のPCへ私用のソフトウェアをインストールする行為を認めている企業は46%に達してることが判明した。これは従業員規模が小さい企業ほど顕著な傾向となっており、従業員規模が1〜49名の企業では56%、50〜249名で46%、250〜500名の企業の39%が私用ソフトウェアのインストールを認めているという。

 社用のPCへ私用のソフトウェアのインストールを認めている企業では、ソフトウェアのアップデートを従業員に任せている率が67%に達しており、またMicrosoft Updateを実施しているものの、アプリケーションのパッチ管理は行なっていない企業は30%になるという。なんらかのツールを使用してソフトウェア・アップデートを実施している企業は2%だと伝えている。

 ソフトウェア・アップデートの重要性については、77%の企業が“極めて重要、たいへん重要”、更に17%が“重要”と回答して十分に認識されているとしている。一方、ソフトウェア・アップデートに費やしている時間は週当たり平均11時間で、SMBにとって負担となっているという。ソフトウェア・アップデートの負担を軽減しつつ、タイムリーに適用してセキュリティを確保するための、適切なツールが求められていると考えられるとしている。



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