株式会社矢野経済研究所は、国内の3Dプリンタ市場の調査を実施したと発表した。

　調査期間は10月〜12月、対象は3Dプリンタメーカー／有力販売代理店／造形サービス企業、商社などで、調査方法は同社専門研究員による直接面談、電話・メールによるヒアリング、文献調査を併用している。

　同調査における3Dプリンタとは、3Dデータを基に積層造形する装置を指し、主な製品タイプとしては、熱溶解方式／インクジェット方式／粉末方式／光造形方式などがあるとしている。

　3Dプリンタの主な需要分野は、“工業・研究系用途”“建築系用途”“医療・福祉系用途”“教育系用途”“SOHO・コンシューマ系用途”などがあるという。

　同社は調査結果サマリーとして2点を発表している。1つは、2012年度の国内3Dプリンタ市場は、数量が1692台（前年度比265.2％）、金額が65億円（同157.6％、事業者売上高ベース）となったという。主な市場拡大要因としては、2012年度の下期前後から新規参入メーカーから低価格機が発売されたことに加え、マスコミ各社の3Dプリンタブームともいえる報道などにより認知度が向上したことだとしている。2013年度の同市場規模を、数量が1万台（前年度比591.0％）、金額は150億（同230.8％）に拡大すると見込んでいる。

　2つめは、有望分野である教育系用途は工業系、美術系などの学校で、主にデザイン確認や研修、訓練などに活用されているという。特に同用途は3Dプリンタメーカーが、現在注力している市場でもあり、1台の導入で多数のユーザが利用するため、3Dプリンタとの接触機会が増えることが普及啓蒙活動になるといった意味でも有効性が高いと伝えている。その他、工業・研究系用途や建築系用途、医療・福祉系用途など主要な需要分野でも安定して成長しており、100万円以上の高単価製品を中心に市場形成されていると考察している。特に製造業を中心とした試作用途では、3Dプリンタの導入が同業他社との競争力向上に必要不可欠なアイテムとなってきているという。これらを背景に、2016年度の国内3Dプリンタ市場は、数量が2万台、金額が240億（事業者売上高ベース）へ成長すると予測している。

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