データアーティスト、東京大学とLPO施策のための共同研究を開始

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データアーティスト、東京大学とLPO施策のための共同研究を開始


掲載日:2013/11/22


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 データアーティスト株式会社は、東京大学工学系研究科総合研究機構イノベーション政策研究センターと、 LPO(Landing Page Optimization)においてマーケッターの視点からコンテンツの改善案を導き出すフレームワークを構築するための共同研究活動を開始したと発表した。

 データアーティストによると、LPOはインターネット広告の効果測定に対するニーズ、また費用対効果の頭打ちによる集客後の施策に対するニーズの高まりを背景とし、サイトコンテンツの価値を向上させインターネット広告の費用対効果を高める目的で業界に広まったが、大きくは2つの流れを汲んで今日まで発展してきた。1つ目はA/Bテストを始めとするテストを中心とした流れ、2つ目はユーザの興味に応じて表示するコンテンツを切替えるターゲティングを中心とした流れであるという。これらを支えるものは計測や施策を実行するための技術であり、これまでのLPOは技術の発展が先導してきたとしている。

 同社は、技術の先導で発展してきたLPOからはマーケッターの視点という重要な観点が抜けているとし、これからのLPOには、計測すべき重要な指標を発見し、どの層に向けてどのようなクリエイティブを表示すれば効果を高められるのかまでを含んだ理論の構築が不可欠だと伝えている。

 同研究では、俗人的な傾向のある効果的なクリエイティブ作成のノウハウを、理論として確立し広くスケールするため、LPO施策における仮説構築のフレームワークを作ることを目的としているという。フレームワークに当てはめて個別の企業・商材の情報をインプットし特定のオペレーションを実施することで求める粒度の改善案を導き出せれば、業界全体の平均として得られる学術的知見ではなく、その企業に特化した“今まさに何をすべきか”という実践までの示唆を与えることができ、インターネット広告の費用対効果を高めるというLPOの力を最大限に活用できる環境が整えられるとしている。



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