シャノン、国内B to Bマーケティング調査結果を発表

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シャノン、国内B to Bマーケティング調査結果を発表


掲載日:2013/10/25


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 株式会社シャノンは、国内B to Bマーケティングの意識・課題や現状について、2013年で3回目となるマーケティング・販促担当者を対象としたアンケート調査を実施し、その調査結果と分析内容を発表した。

 今回の調査方法はWebによるアンケート、調査期間は8月5日〜9月12日で回答者数248名となっている。

 同調査によると、今後、限られた予算やリソースの中でより成果を出すことがマーケティングに求められていくことが予想される中、企業におけるマーケティングに対する予算や業種別の傾向が見えてきた。

 マーケティング活動状況における課題について、2011年から2012年にかけてはオンライン・オフライン問わず取り組む施策に増加傾向がみられ、“作業が煩雑で回らない”という課題が上位に浮上していたが、2013年は、1位“活動の成果が見えない”、2位“商談に結びつかないリードが多い”といった成果に関する課題が再び上位を占めていると伝えている。

 B to B企業のマーケティング活動における評価方法については、“活動から得られた商談数”の割合が2012年では全体の12%、2013年では17%、“獲得リード件数”が同じく2012年30%、2013年22%と、2012年と比べると獲得件数から商談数での評価が増えており、ROIに対する意識が向上しているという。実施施策とシステム利用状況の調査結果から顧客・見込客DBの導入が進み、データが管理された結果ROIの可視化が進行しつつあることが推測されるという。

 同調査の結果で、企業のマーケティングに対する取り組みの拡大と意識の高まりが顕著に表れたとしている。シャノンによると、ソーシャル、スマートデバイスなどのコミュニケーション手段・接点の多様化を背景に、新しいマーケティング手法や技術が生まれ、マーケティング環境は日々変化しているという。その中で、企業は、課題や予算そしてROIのはざまの中、様々な施策展開により成果を出すために、オンライン・オフラインを問わず見込客との様々な接点における行動を見える化し、見込客が欲する情報を適切なタイミングとチャネルを通して提供していくことが問われていくことになると伝えている。

 同社では、同調査は次年度以降も継続的に実施していく予定であるとしている。



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