トレンド総研、ICT教育の実態と今後の展望に関して調査を実施

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トレンド総研、ICT教育の実態と今後の展望に関して調査を実施


掲載日:2013/10/03


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 トレンド総研(運営会社:トレンダーズ株式会社)は、ICT教育が可能にする次世代の教育を“ハイテク教育”とし、今を“ハイテク教育の黎明期”と考え、この“ハイテク教育の黎明期”の実態と、今後の展望について調査を実施したと発表した。

 ICT教育とは、タブレット端末やスマートフォンなどの情報通信技術(ICT)を活用した教育方法。

 今回、教育現場の生の声として、教師500名を対象にしたアンケート調査を実施したとし、ICT機器がどのように教育を変えていくのかについて、白鴎大学で教育学部長を務める、赤堀 侃司教授に取材を行なったと伝えている。更に、教育現場に、電子黒板やタブレット型学習端末を提供している、シャープビジネスソリューション株式会社に取材を依頼し、“ハイテク教育”の実現に向け、教育現場へのICT機器の導入状況における現状と、今後の展望について取材したとしている。

 アンケート調査では、教師たちの7割以上が教育機器に関心があるとしている。ICT機器の認知率は86%だったとする一方、その導入率については、“自身の学校で導入している”という人は14%にとどまったと伝えている。また、ICT機器の利用により教育現場がどのように変わると思っているのかの調査では、多くのメリットがあげられ、“良くなると思わない”という人は、5%にとどまったとし、81%が“ハイテク教育は実現する”と回答したと伝えている。

 白鴎大学赤堀教授への取材では、ICT教育のメリットは、“授業への関心の継続性が向上”“学生・生徒の表現力の向上”“授業の効率の向上”“授業クオリティの平準化”“遠隔地との接続による、新たな授業スタイルの提供”の5点だとしている。

 シャープビジネスソリューションの永谷 幸久氏への取材では、現在、最も積極的にICT機器の導入を進めているのは、小学校、中学校だと伝えている。しかし、予算的な兼ね合いから、日本では、急激な変化はなかなか難しいのが現状だとし、導入時には、“まずは、電子黒板から”というケースが多いようだとしている。また、国の掲げる“2020年までに全国の小・中学校で1人1台のタブレット端末の整備”という目標に向けて、グッド・プラクティス(優れた取り組み)の展開、共有が不可欠だと伝えている。



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