ジュニパー、世界のLTE普及度を示すインフォグラフィックを作成

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ジュニパー、世界のLTE普及度を示すインフォグラフィックを作成


掲載日:2013/09/26


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 ジュニパーネットワークス株式会社(ジュニパー)では、通信規格を推進する業界団体であるGSA(The Global mobile Suppliers Association)が発表したLTE通信の普及に関する最新データなどをもとにして、世界におけるLTEの普及度を示すインフォグラフィックを作成したと発表した。

 同社によると、2011〜2012年においてLTE契約数の伸び率が最も高い国が韓国の37%で、2番目が米国の22%、3番目が日本と豪州の10%だった報告している。人口に対するLTEの普及率は韓国が62%と突出し、日本が第2位の21%、次いで豪州(21%)、米国(19%)となったとしている。

 また、LTEへの移行に関する海外動向については、2016年までに、26億台以上のモバイル端末が新たに登場し、より多くのデータが流通する予定であるとしている。今後予想される需要に応じるため、携帯電話通信事業社は現在のネットワークにLTEを統合して更に大規模な回線で強化していると伝えている。

更に、世界中の多くの携帯電話通信事業社は、既にLTEに移行済み、もしくは移行を計画中だと伝えている。LTEが新たな標準となるにつれ、サービスの向上、マクロセルとスモールセルの活用で拡大した受信エリア、入念に計画された新テクノロジの導入など、すべてが重要な役割を果たすだろうとしている。

 日本国内における今後のLTEの展開、課題に関しては、ジュニパーネットワークスによると、LTEサービスは契約者数が順調に伸び、また全国的にネットワークの整備が進んできている。今後はカバレッジからキャパシティを増やしていく方向に向かっていくと考えられ、それにともない、スモールセルの展開やキャリア・アグリゲーションなどの新技術の展開が加速し、LTEを支えるIP網の増強もますます進んでいく見通しであるという。LTEでの国際ローミングサービスの提供が今後増え、利便性が増してくると思われる一方で、IP網が前提のLTEにおいて、自社網の安定的な運用のために他事業者とのローミング接続におけるセキュリティ対策は必須要件になってくることが考えられると、伝えている。Voice over LTEについても、日本においても導入が期待されているとしている。



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