ドコモ、東大病院による社会連携講座の第2期共同研究を開始

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ドコモ、東大病院による社会連携講座の第2期共同研究を開始


掲載日:2013/08/30


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 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(ドコモ)は、同社と東京大学医学部附属病院(東大病院)が、2009年9月から4年間にわたり、携帯電話などのモバイル情報機器を活用した医療情報環境の構築に関する共同研究を行なっているが、同研究で得られた成果を発展させるとともに社会へ導入していくことを目的として、9月1日から2016年8月31日までの3年間、継続して第2期の共同研究を開始すると発表した。

 今回共同研究を継続するのは、東大病院22世紀医療センター内に設置して行なわれている社会連携講座“健康空間情報学”(健康空間情報学講座)。主に5つのテーマで医療支援システムを共同開発し、その有効性について検証してきたとしている。

 5つのテーマには、“携帯電話を活用した2型糖尿病患者の自己管理支援システム”による臨床効果に関する研究、“遠隔での心電図診断を可能とするクラウド型モバイル12誘導心電図システム”による治癒成績向上に関する研究、“携帯電話を用いた外来患者案内システム”による患者満足度向上に関する研究、“スマートフォンを利用したモバイル個人医療健康情報環境 smartPHR”の臨床応用に関する研究、“服薬管理支援システム”を利用した臨床効果を確認するための研究を挙げている。

 “2型糖尿病患者の自己管理支援システム”は、健康機器で測定した健康データや食事内容・運動内容などをクラウドサーバに送信すると、自動で健康指導アドバイスがフィードバックされ、異常値が測定された場合は医師に通知されるシステム。臨床試験を実施した結果、患者の生活習慣の行動変容を通じて、糖尿病診断の重要な基準である“HbA1c”の値が有意に減少するというデータが得られ、糖尿病患者の継続的な療養指導、セルフケアに有効であることが確認されたと伝えている。

 また、“クラウド型モバイル12誘導心電図システム”は、救急車内で記録した心電図をモバイル端末からクラウドサーバへアップロードすることで、循環器専門医師が遠隔で心電図を診断し、専用治療設備のある病院へスムーズに搬送できるシステム。同システムの利用により、心筋梗塞患者の処置までに要する時間について従来の30%の短縮効果が得られたことを確認したとしている。

 第2期の研究では、各システムの更なる効果検証を進めるとともに、実際の医療現場に導入するための仕組みの構築に向けて取り組んでいくと伝えている。



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