Kaspersky Lab、B2B Internationalと共同で調査を実施

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Kaspersky Lab、B2B Internationalと共同で調査を実施


掲載日:2013/07/24


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 ロシアKaspersky Labは、ビジネス調査を専門にするグローバル調査会社B2B Internationalと共同で実施した調査により、ハイブリッドのソリューションを選択している企業は21%であることが分かったと発表した。

 Kasperskyは、ローカルのセキュリティツールによる支援としてアンチウイルス技術を組み込み、かつクラウドサービスとも相互に連携するようなハイブリッドソリューションを利用することを推奨している。

 同Labによると、マルウェアの数は増加しており、毎分約140個の新たな脅威が登場していて、既に従来のシグネチャ方式では対応しきれない状況である。そのため、セキュリティベンダはプロアクティブ(事前予防型)技術とクラウド技術の統合に取り組んでいるという。プロアクティブ技術は未知の脅威の検知につながり、クラウド技術は新たな脅威からできる限り迅速にユーザ環境を保護できるとしている。クラウド技術のみを搭載したセキュリティソリューションもあるが、そのようなソリューションではゼロデイ攻撃などの複雑な脅威から信頼性の高い保護を行なえないほか、安定したインターネット接続がなければ効率的に機能しないと伝えている。

 セキュリティ対策にとって求められることは、リアクティブ(事後対応型)とプロアクティブの両方のローカル技術とクラウド技術とを統合したハイブリッドソリューションを使用することだとしている。大企業では調査対象の29%がハイブリッドセキュリティソリューションを導入しているが、すべての調査対象企業のうち利用しているのは21%で、大企業以外では普及していないという。過半数(51%)の回答者はローカル技術のみのセキュリティソリューションを選択し、20%の回答者はクラウド技術のみのセキュリティソリューションを選択していると伝えている。



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