BTとシスコ、スマート端末ユーザの利用実態の共同調査を実施

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BTとシスコ、スマート端末ユーザの利用実態の共同調査を実施


掲載日:2013/06/12


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 英BTは、米シスコシステムズ(シスコ)と、ラップトップ、タブレット、スマートフォンのスマート端末に対するビジネスユーザの利用実態の共同調査を実施した。

 今回の調査は、世界13の地域で行なわれたもので、対象となった企業などの76%は、こうしたスマート端末で更に生産性を向上させようとする計画を持っているという。また、今後の傾向として、クラウド・ソリューションの利用(33%)、技術者向けソフトウェアの利用(32%)、スマート端末の利用者に対するサポート(32%)が増加するため、その対応策も必要であると返答しているという。

 BYOD(Bring Your Own Device)の利用が拡大するためには、どこでも利用できる“ユビキタス”無線LAN が必要であり、そのためには優れた機能を持つ、ネットワークが不可欠であるとしている。しかし、45%の利用者は、各企業のネットワークに無線でアクセスできない状況にあるという。社内で、現在無線LANのアクセスができない人の68%は、無線LANの活用ができれば、仕事にも良い結果をもたらすと答えているという。

 また、ネットワークに関しては、十分な容量がないとBYODの機能を生かせないと感じていることが分かったとしている。ITマネジャーの多数の84%が、BYODの採用が企業競争に必要であると答えているが、固定・無線のネットワークやVPN(Virtual Private Network)に対する方針が明確でないため、拡充が遅れていると指摘しているという。

 BYODの使用許可については、現在も従業員に対する信頼感が決定の重要な要素になっているとしている。26%を超えるITマネジャーは、携帯端末の利用に必要な要件や許可条件をすべての利用者が理解していると考えており、2012年の19%から増加、信頼感が増していた。しかし、個人の端末を利用している従業員の26%が、企業のセキュリティに対するリスクがあると認識しており、ITマネジャーはセキュリティを確保する方策を考えるべきではないかと示唆しているという。

 BTは、企業が端末の適応性、セキュリティ、無線LAN、ネットワーク、アプリケーションの機能などの要素を、コストダウンも含めて検討する必要があると伝えている。



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