ガートナー、国内企業のビッグ・データに対する意識に関して調査

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ガートナー、国内企業のビッグ・データに対する意識に関して調査


掲載日:2013/05/16


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 ガートナー ジャパン株式会社は、“国内の企業ユーザーのビッグ・データに対する意識に関する調査結果”を発表した。

 ガートナーは、2015〜2017年にはビッグ・データが新たな常識になると予測しているとし、市場普及率が15〜20%になる頃、ビッグ・データは安定期に達すると伝えている。

 ガートナー ジャパンのITデマンド・リサーチが2012年11月に実施した調査によると、国内市場では、ビッグ・データを“まったく知らない”という企業が大幅に減る一方で、企業規模によらず、過半数がビッグ・データを“IT業界のはやり言葉として冷静に見ている”との結果が出ている。

 同社は、この調査結果について、2012年を通じて、ベンダやメディアからは、ビッグ・データを活用することの重要性や、ビッグ・データを活用するためのテクノロジ・製品に関する情報が積極的に発信されていたとし、このような積極的な活動により、ユーザ企業における、ビッグ・データという言葉の認知度は大幅に向上したといえると伝えている。一方で、多くの企業は、ビッグ・データを一過性の言葉と受け止めており、関心度については変化がない、あるいは低下している状況にあり、ユーザ企業各社は、ビッグ・データという言葉はよく耳にするが、現時点では自社とは関係が薄いとみていると考えられると伝えている。



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