Kaspersky、2月のスパム概況、スパマーたちが仕事に戻ると発表

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Kaspersky、2月のスパム概況、スパマーたちが仕事に戻ると発表


掲載日:2013/04/10


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 ロシアKaspersky Lab(Kaspersky)は、2月にメールトラフィック内のスパムの割合が大きく増加したと発表した。

 Kasperskyのデータによると、メールトラフィック内のスパムの割合は、およそ13ポイント増加して月平均71%となった。これは、1月の平均、および2012年の最後の3ヵ月の平均よりも多い割合だという。同社は、おそらく1月は正月休みで、スパム配信用ボットネットに使われていた多くのPCが停止していた反動だとの推察を伝えている。メールアンチウィルスによる検知率の割合ランキングでは、イタリアが9.4ポイント増えて月平均14.4%となり、長期間首位であった米国を2位に追いやったとしている。

 メール経由でマルウェアを配信する方法としては、様々な金融機関を騙って偽の通知メールを送信する方法が最も多く見受けられたと伝えている。なかでも、メール経由で拡大するマルウェアランキングで2月に2位になったTrojan-Banker.HTML.Agent.pは、特にイタリアで多く用いられたとしている。このトロイの木馬プログラムは有名な銀行や電子決済システムの登録フォームを装ったHTMLページの形で配信され、フィッシング詐欺師たちはそこからオンラインバンキングシステムのユーザログイン情報を盗もうとするという。

 また、現在Googleの名を騙ったメールが大量に配信され始めていると伝えている。このメールには、“現在あなたの履歴書を審査中です”と書かれていて、取り違いを避けるために、添付ファイルを開いて履歴書の内容が正しいかチェックするようにと書かれているという。この添付ファイルはZip形式のファイルで、ユーザのPCからパスワードなどの個人情報を詐取するためのマルウェアが格納されていたと伝えている。

 一方、スパムの発信源の分布には大きな変化があり、ヨーロッパのユーザに対するスパムの送信国ランキングでは、韓国が首位だったとしている。韓国発のスパムの割合は27.7ポイント増加して、50.9%となり、前月首位だった中国(3%)は、36.6ポイント減少して6位にまで後退したという。これら2つの国のシェアが大きく変わったのは、スパマーグループが配信に利用するボットネットを切り替えたのが原因ではないかと見ていると伝えている。

 世界全体を見た場合、2月には米国が最大のスパム送信国となり、中国からのスパムの割合は半減して2位に後退、1月と同様に3位は韓国だったとしている。



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