矢野経済研究所、国内3Dプリンタ市場の調査を実施

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矢野経済研究所、国内3Dプリンタ市場の調査を実施


掲載日:2013/01/28


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 株式会社矢野経済研究所は、国内3Dプリンタ市場について調査を実施した。

 今回の調査は、2012年10月〜12月を調査期間とし、3Dプリンタメーカ/有力販売代理店/商社などを対象に同社専門研究員による直接面談、電話・メールによるヒアリング、ならびに文献調査を併用して実施された。

 同調査における3Dプリンタとは、3Dデータを基に積層造形する装置を指し、主な製品タイプとしては造形方式や使用する材料の違いにより、積層(FDM/熱溶解)方式/インクジェット方式/粉末方式/光造形方式がある。3Dプリンタの主な需要分野としては、デザイン検討/機能検証等に利用する工業・研究系用途、建物の模型等に利用する建築系用途、歯科模型/人体模型/福祉機器模型等に利用する医療・福祉系用途、モノづくり教育のツール等として利用する教育系用途などがある。

 調査の結果として、2011年度の国内3Dプリンタ市場は、数量が638台(前年度比125.3%)、金額が41億2500万円(同117.7%、事業者売上高ベース)となった。工業・研究系用途の底堅い需要をベースにしながらも、低価格製品も登場しており、今まで高価なために導入できずにいた中小・中堅企業や教育機関(工業高校、専門学校など)といった新規ユーザでも導入が進んでいるとしている。加えて、若手デザイナーや美術系大学の学生などのユーザ育成のために3Dプリンタや3Dスキャナを時間貸しするサービスがあると伝えている。

 また、消費財から生産財など様々な分野の製造業は製品の多様化や短サイクル化に対応するため、納期の短縮が至上命題となっており、特に国内の消費者は品質や性能にこだわるなどの要求が高いため、製造業者が1つのツールとして3Dプリンタを活用する動きが出てきているとしている。この動きは大企業中心のユーザ層から中小・中堅企業にまで拡大してきており、更に今後も製造業を中心に加速していくと考察している。2015年度の国内3Dプリンタ市場は、数量が1800台、金額が77億円(事業者売上高ベース)へ成長すると予測している。



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