株式会社ネクスは、株式会社ALAB（エーラボ）と、電力線通信を用いたGPS同期可能な残余耐震性能判定装置の試作機開発に成功し、2013年度より実用化を開始するとを発表した。

　これにより、1981年以前の古い耐震基準で建てられた建物などで、安価な残余耐震性能判定が可能になるとしている。

　ネクスは、これまで残余耐震性能の判定を行なうには、建物内の複数の箇所に地震センサを設置してこれらのセンサを同時刻で監視する必要があり、そのためには通常GPSセンサを用いるが地下などの電波の届かない所では設置が困難だったとしている。また、屋外高架などに設置する場合には、電源ケーブルや通信ケーブルなど複数のケーブル配線にともなう防水対策が求められ、導入コストが増大していたと伝えている。

　このため両社は、エーラボが開発した残余耐震性能判定装置に、ネクスの開発による電力線通信モジュールを搭載することで、電力線1本で複数のセンサを接続し、電波の届かないビルなどでも残余耐震性能判定を行なえるようにした。

　両社は今後、今回開発した試作機をベースに製品化開発を行ない、実用化を開始する予定としている。

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